生命保険に入るのにも年齢を重ねすぎていますし、不動産投資をするのにも資金を借りられない。消去法で投資信託か株式なのです。
その割に、有価証券の投資比率が低いのは今後上昇していくのか注目です。
はたらく世代は、資産運用難民になる前に、しっかり金融商品を活用して運用をはじめましょう。
米国では、リタイア後もS&P500を中心とした株式や債券で運用しながら取り崩すという4％ルールがもはや常識です。
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参考資料
総務省「家計調査報告（貯蓄・負債編）―2018年（二人以上の世帯）―」
金融庁「金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書『高齢社会における資産形成・管理』」
投資信託協会「投資信託に関するアンケート調査報告書-2019年（令和元年）投資信託全般」
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青山 諭志
