• 2008年12月の冬季賞与は大幅減少ながら、一部の業種を除く大多数の企業で支給実施。
  • 2009年6月の夏季賞与は支給見送り、つまり、ボーナス「ゼロ」が続出。支給されても“すずめの涙”程度。
  • 住宅ローンを始め、ボーナス時の返済に困窮する人が急増。一部、会社側による低利融資等が実施されたが、それでも払えない人が後を絶たず。
  • 2009年4月から管理職（非組合員）の基本給カットに踏み切る企業が相次ぐ。
  • 家計の減収により、学費の高い私立校から公立校へ“転入”する小中高生が増加。大学生は授業料を払えず退学せざるを得ないケースも頻発（主に私立大学）。
  • “派遣切り”や“雇い止め”と称される非正規社員の削減が横行。契約打ち切りで会社の寮を追い出された人々が公園等で野宿するケースが多発。

リーマンショックを知らない方々、とりわけ、アベノミクス始動後の好景気の印象が強い方々からすると、“本当にこんなことがあったのか？”と疑念を持っても不思議ではないと思います。

しかし、実際にこれらの事象、いや、これ以上に悲惨な事象が日本全国で起きていました。現在40歳代後半以上の方々は鮮明に覚えているはずですし、自らの身に降りかかった人も少なくないでしょう。今回、これと同じような悲劇が再発する可能性があります。

一般的な賞与支給の仕組みとは

リーマンショック時で注目したいのは、発生後間もない12月の冬季ボーナスは、大幅減少ながら支給されたにもかかわらず、6月の夏季ボーナスは「ゼロ」、またはそれに近い水準が続出したことです。

一般的な賞与支給の仕組みを見てみます。賞与支給が年2回の企業の場合、その多くは12月～5月（あるいは11月～4月）の評価対象で6月支給、6月～11月（あるいは5月～10月）の評価対象で12月支給というパターンになっています（一部例外あり）。