株を保有していれば、場合によっては（たとえば、最終利益を計上している企業については）配当がある。その利回りについて見ておきたい。

例えば、東証１部の銘柄の配当利回りは直近でみると前期基準ベースで２％程度である。加重平均でみると２％半ばを超えてくる水準である。これらが配当として投資家には還元がされる。

配当利回りで２％とといっても、先ほど見てきたように株価指数自体がさえないわけであるから、この配当利回りは決して軽く見ることはできない。

ただ、長期つみたて投資を実践する投資家は株式投資における配当を重視しているというよりは、本質的には株価指数としての上昇であろう。したがって、インデックスを配当利回りだけで評価するのも厳しい。

まとめにかえて

ここでは信託報酬をゼロとして算出したので、個人投資家が投資をする際の投資信託やETFの信託報酬分を考えれば、ここでみた数値よりもさらにリターンは下回る。

10年以上20年以下でみたときの株価指数としてのTOPIXの年平均リターンで1.1％から2.1％のレンジをどう評価するかである。配当込みTOPIXでみても3％台の年平均リターンを実現するのに10年を必要としている。

米国で知られる老後の資産運用及び資産の取り崩す割合の基準となる「4％ルール」があるが、ここまで見てきたリターンを考えると、老後に向けて日本株だけで運用しようとすると難しい印象だ。

「４％ルール」の前提となる資産上昇期待はS&P500が前提となっている。運用費用の低いインデックスファンドでも選択するインデックスを間違えれば、満足なリターンは期待できないといえる。

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青山 諭志