国土交通省が公表した「平成29年度 テレワーク人口実態調査」（2018年3月）によると、雇用型就業者（n=36,450）のうちテレワーク制度等のある雇用型テレワーカーが9％、制度等のない雇用型テレワーカーが5.8％、合計14.8％という結果でした。

一方、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大を受けて、今年に入ってからテレワークを急遽導入する企業が増えています。今後、テレワークに対する敷居が下がり、恒常的なテレワークがさらに増える可能性もあるでしょう。

テレワークでの仕事も甘くない？

テレワークでは通勤時間が省け、自宅等で自分のペースで仕事ができるという利点がありますが、気をつけなければいけないポイントも多々あります。

まず、マイペースで仕事ができるとはいえ、納期に遅れたり、成果物の質が低ければ「ちゃんと仕事をしているのか？」と疑念を抱かれることもあるでしょう。

もちろん、出社して仕事をしたとしても同様のことがあれば評価は下がりますが、テレワークでは上司や同僚などの目がない分、自分をコントロールして時間配分をすることが求められます。

また、テレワークではグループウェアやチャットツールで情報共有をしたり連絡を取り合う企業が多いようです。これらは便利な反面、細かいニュアンスが伝わりにくい場合もあります。