戦後の給食再開から再中止へ

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食料難のため自然中止となっていた給食は、敗戦後の昭和21年（1946年）以降、占領軍やアメリカの民間救援団体からの食糧提供・援助などを受けて再開しています。

翌年、昭和22年（1947年）の1月には、全国都市の児童約300万人に向けて学校給食が大々的に開始されました。また、同年4月には、小学校を6年・中学校を3年とする「6・3制」が発足、旧学制から新学制へと移行された年でもあります。

この頃の給食は、米飯などの主食は各自が自宅から持参する形態のもので、「補食給食」と呼ばれていました。その後、昭和24年（1949年）には、ユニセフ（国際連合児童基金）からミルク（脱脂粉乳）の寄贈を受け、ユニセフ給食が開始。さらに昭和25年（1950年）には、アメリカから小麦粉の寄贈を受け、8大都市で完全給食がスタートします。

しかし、昭和26年（1951年）にサンフランシスコ講和条約調印がなされると、ガリオア（アメリカの占領地域救済資金：Government and Relief in Occupied Areas Fund ）による小麦の寄贈などが打ち切りとなり、給食費が値上がりする事態に陥ります。

そして、給食を継続することが困難となった全国の多くの学校では、給食が中止されました。

給食再開と揺るぎない地位の確立

相次いで給食が中止となるなか、多くの国民が給食継続を希望。その声を受け、国庫補助が開始されます。さらに昭和29年（1954年）には「学校給食法」が成立・公布され、国や地方公共団体は、「学校給食の普及と健全な発達を図るように努めなければならない」とされました。

その後、昭和32年（1957年）に全国学校給食会連合会が発足するなどし、給食は学校へ通う子どもたちの栄養と健康を支える重要な役割を担っていくこととなります。

しかし、平成8年（1996年）には、給食を食べた児童から「腸管出血性大腸菌O157」が検出され、死亡例も出るなど、衛生管理の改善が求められることもありました。

また現在も、食物アレルギーへの対応や食育の強化など多くの課題が残っています。しかし、給食が子供たちの栄養と健康を支えるのに寄与していることは間違いないでしょう。