まとめ　特徴やリスクを踏まえて金融商品を選んでいこう

子どもの大学費用や老後資金など、金額の大きい壁が立ちはだかる40歳代。彼らのお財布事情を覗いてみると、貯蓄額・負債額ともに50歳代に向けて踏ん張り時であることがわかりました。

より貯蓄を増やしたいと考えている方は、投資による運用でお金を増やす、保険やNISAなどの節税によって支出を抑えるという方法もあります。とはいえ、なかには元本割れのリスクが伴う商品も存在します。金融商品ごとのリスクや特徴を踏まえたうえで、自分に合った手段を探してみてくださいね。

【参考】
「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成30年）」　金融広報中央委員会

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【ご注意】

ここでいう「金融資産」とは、家計が保有する金融商品のうち、貴金属や現金、事業のために保有している金融商品、預貯金のうち日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分を除いた「運用のため、または将来に備えて保有している部分」となっています。
これに対して「金融商品保有額」とは、上記に加えて「運用目的ではない預貯金（日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分）」を含んでいます。

また、「金融資産を保有していない世帯」とは、預貯金や株式などの金融商品を保有していない世帯と、預貯金のみは保有しているがそのうち「運用または将来の備え」がゼロの世帯を指します。

LIMO編集部