4. 年齢が上がると、弁当などの調理食品の支出は減る?外食はほぼ半分になり、調理食品は約9割を保つ
家計調査2025年の二人以上の世帯のうち無職世帯を、世帯主の年齢別に見ると、外食と調理食品の月平均は次のとおりです。
- 【65〜69歳】外食1万797円、調理食品1万3910円
- 【70〜74歳】外食8012円、調理食品1万2761円
- 【75〜79歳】外食6872円、調理食品1万2467円
- 【80〜84歳】外食5733円、調理食品1万2117円
- 【85歳以上】外食5245円、調理食品1万2664円
85歳以上の外食は65〜69歳の約49%ですが、調理食品は約91%の水準です。お店で食べる機会が減っても、弁当やサラダ、コロッケなどを買って家で食べる支出は、年齢が上がってもあまり減っていないことがうかがえます。
※二人以上の世帯のうち無職世帯の数字で、65歳以上の夫婦のみの無職世帯とは集計の範囲が異なります。割合は家計調査の月平均をもとにLIMO編集部が計算しました。
5. 毎日のコンビニの支出は、金額より「毎月の不足のうち何割か」で見ると計画に組み込みやすい
家計調査の平均では、65歳以上の夫婦のみの無職世帯が調理食品・菓子類・飲料に使う金額は月2万2720円で、毎月の不足4万2434円の約5割にあたりました。1回あたりは数百円でも、家計の不足と並べると、決して小さな割合ではありません。
老後資金は、毎月の不足を預貯金などから取り崩して埋めていく形になります。取り崩す金額が決まると、すぐに使うお金と、当面使わずに置いておけるお金の分け方も決めやすくなります。
確認していただきたい観点を、順に整理します。第一に、1か月のレシートやキャッシュレス決済の明細から、コンビニで使った金額を書き出すこと。第二に、その金額が毎月の不足のうち何割にあたるかを確かめること。第三に、年齢が上がっても続けたい支出かどうかを考えることです。
ここで比べたのは平均の統計で、持ち家か賃貸か、住む地域、毎月の収入によって、実際の不足は変わります。ご自身の家計の数字に置き換えてみると、毎日の楽しみを残しながら取り崩しの見通しを立てやすくなるかもしれませんね。
6. まとめ
この記事では、家計調査2025年の月平均をもとに、65歳以上の無職世帯がコンビニでも買える調理食品・菓子類・飲料に使う金額と、家計の毎月の不足を並べてご紹介しました。夫婦の世帯では3品目の月平均が2万2720円で、毎月の不足の平均4万2434円の約5割にあたります。
1日500円の支出は20年で約365万円、1日1000円なら約730万円です。金額の大小より、毎月の不足のなかでどれくらいの割合になっているかを確かめておくと安心です。
※本記事の試算は、家計調査の平均の数字と一定の前提に基づく概算です。実際の支出や不足は、世帯の状況によって異なります。最新の統計は総務省統計局の公表資料でご確認ください。
参考資料
安達 さやか