6. 50歳代に多い「最初に決めた配分が崩れてきたが、いつどう戻せばよいか分からない」というご相談。IFA・筒井 亮鳳が伝えたいこと
運用を長く続けていると、値動きの大きかったものと小さかったものとで残高の動き方が変わり、始めたころに決めた配分とは違う姿になっていることがあります。そのこと自体は珍しいことではないのですが、いざ手を入れようとすると「このままでよいのか」「戻すとしたらいつなのか」で止まってしまう。相談の場では、そうした声をよくいただきます。
6.1 50歳代に多いお悩み相談は「最初に決めた配分が崩れてきたが、いつどう戻せばよいか分からない」

続けてきた期間が長い方ほど、こうした状態になりやすいものです。積み上がってきた実感がある分、手を入れることへのためらいも生まれやすくなります。
6.2 【IFA・筒井 亮鳳が回答】戻すかどうかより、戻し方を先に決めておく
6.3 ポイント1:最初にその配分にした理由を、もう一度たどり直す
配分が崩れること自体は、値動きのある資産を長く持っていれば自然に起きることです。上がったものの割合が増え、そうでないものの割合が減る。その裏側には、価格が下がって元本を割り込む可能性も同じように存在しています。まず確かめたいのは、始めたときにどうしてその配分にしたのか、という理由のほうです。どのくらいの値動きまでなら受け入れられると考えていたのか、いつ使う予定の資金だったのか。その前提が今も変わっていないのであれば、崩れた分を戻すことには意味があります。一方で、働き方や家族の状況、そのお金を使う時期が当時と変わっているなら、「元に戻す」こと自体が目的になっていないかを、いったん確かめておきたいところです。どこへ戻すのかは、その確認を済ませたあとに考える順序になります。
6.4 ポイント2:動く条件を先に言葉にしておく
見直しで迷いが生まれやすいのは、相場が動いてから考え始めるときです。上がっているときは手放すのが惜しくなり、下がっているときは動くこと自体がこわくなる。どちらもごく自然な感覚ですが、そのときの気持ちを判断の材料にすると、決め方が毎回変わってしまいます。そこで、実際に動く前に「どうなったら見直すか」を自分の言葉にしておきます。時期を区切って確認する、当初の割合からのずれ幅で区切る、お金を足すタイミングに合わせて見る。どの決め方が合うかは、資産の中身や、確認に割ける手間によって変わります。頻度やずれ幅の目安をここでお示しすることはできませんが、大切なのは数字の正しさよりも、条件を先に決めておくという順序のほうです。なお、決めた配分をそのまま持ち続ける、という選び方も立派な方針の一つです。見直さないと決めているのであれば、それはそれで気分に左右されない形になっています。
6.5 ポイント3:戻す手段は一つではなく、費用や税がかかる場合もある
配分を戻すというと、増えたものを売って減ったものを買う形をまず思い浮かべる方が多いのですが、方法はそれだけではありません。これから買い足す資金があるなら、その新しい分を、割合が減っているほうへ多めに向けるやり方もあります。売却を伴わない分、手を入れる幅は小さくなります。ここで見落とされやすいのが、売買を行うと費用がかかる場合があり、利益が出ている部分については税がかかる場合もあるという点です。取り扱いは改正されることがあるため、最新の内容は公的機関の情報や、口座を開いている窓口でご確認ください。戻すこと自体に手間や費用が伴うと分かっていれば、どの方法で、どの範囲まで手を入れるのかも決めやすくなります。
配分が崩れてきたときに困るのは、崩れたことそのものよりも、判断の基準を持たないまま相場と向き合ってしまうことです。決め方を先に用意しておけば、そのときの気分で動かずに済みます。
7. まとめにかえて
長く続けてきた結果として配分が変わってきたのなら、それは運用が動いていた証でもあります。そのうえで、戻すのか、戻さないのか、戻すとしたらどの方法でどこまで手を入れるのか。その判断の基準を、相場が動く前に自分の言葉で持っておくことが、迷いを小さくしてくれます。値動きのある資産には価格の変動があり、元本を割り込む可能性もあります。前提となる条件や、その方に合う進め方は一人ひとり異なりますので、判断に迷う場面では、税や制度の取り扱いも含めて専門家や窓口にご相談ください。
参考資料
- LIMO「資産1億円以上の富裕層に共通する3つの特徴!お金が自然と貯まる人の思考と行動【元FP会社職員監修】」
- 株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」(2025年2月13日)
- 株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計 | ニュースリリース | 野村総合研究所(NRI)」
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」
筒井 亮鳳
