「人生100年時代」といわれるいま、70歳代はまだ長い老後の途中にあります。年金を受け取りながら、これまで築いた蓄えをどう使い、どう持たせていくかが、暮らしの安心を左右するでしょう。

厚生労働省「令和7(2025)年簡易生命表の概況」によれば、日本は男女ともに平均寿命が延びており、この傾向は今後も続くと考えられます。現役時代からも、そして老後に入っても、老後資金をどう育てるか、守るかといった対策を考えることが重要でしょう。

今回は、70歳代の二人以上世帯・単身世帯の平均貯蓄額と中央値を確認し、令和7年の簡易生命表から平均寿命と70歳の平均余命をみていきます。

1. この記事を読んだらわかる3つのポイント

  •  70歳代の貯蓄、夫婦世帯と単身世帯それぞれの平均額と中央値
  •  老後の収入を支える厚生年金と国民年金の仕組み(2階建て)
  •  令和7年データが示す平均寿命と、70歳からの残り時間・長生きへの備え方

2. 【70歳代の平均貯蓄額】二人以上世帯・単身世帯はそれぞれいくらか?中央値も

まず、70歳代・二人以上世帯の貯蓄額を、金融経済教育推進機構(J-FLEC)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」から確認します。

2.1 70歳代二人以上世帯の貯蓄額(平均・中央値)

  • 70歳代二人以上世帯:平均2416万円/中央値1178万円

70歳代の二人以上世帯は貯蓄額が3000万円以上の世帯が25.2%と最も多い一方で、金融資産をまったく持たない世帯も10.9%あり、世帯ごとで大きな差があることがうかがえます。

2.2 70歳代単身世帯の貯蓄額(平均・中央値)

次に、70歳代の単身世帯(おひとりさま)を、同じ調査から確認します。

おひとりさま70歳代の貯蓄額2/2

おひとりさま70歳代の貯蓄額

出所J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」をもとにLIMO編集部作成

  • 70歳代単身世帯:平均1489万円/中央値500万円

70歳代の単身世帯は、平均1489万円・中央値500万円。金融資産を持たない人が20.4%、2000万円以上の人が25.4%です。夫婦世帯とくらべると中央値は低く、ひとりで年金と蓄えを支える点が異なります。

夫婦世帯・単身世帯のどちらも、平均が中央値を上回っています。まとまった資産を持つ世帯が全体を押し上げているためで、多くの世帯の実感に近いのは中央値のほうでしょう。

宮野 茉莉子
円グラフでは金額ごとの割合もわかりますから、金額ごとのボリュームゾーンも確認すると良いでしょう。ただし、老後資金でいくら必要なのかは、生活費の赤字額や趣味などの費用、リフォーム、車の買い替え、介護費用など…により個人差が大きいもの。データは参考にしながらも、自分はいくら必要かを明確にすることが大切です。

3. 老後の収入を支える「厚生年金と国民年金」の仕組み。平均的な年金月額はいくらか

70歳代の家計を支える土台になるのが、公的年金です。日本の公的年金は「2階建て」と呼ばれる仕組みで、1階部分の国民年金(基礎年金)と、2階部分の厚生年金から成り立っています。

1階の国民年金は、日本に住む20歳以上60歳未満のすべての人が加入する年金です。自営業やフリーランス、学生、専業主婦(夫)なども対象で、40年間保険料を納めると満額を受け取れます。老齢基礎年金の満額は、令和8年度で1人あたり月額7万0608円です。

2階の厚生年金は、会社員や公務員が国民年金に上乗せして加入します。保険料は給料に応じて決まり、勤め先と本人が半分ずつ負担する「労使折半」が特徴です。受け取る額は現役時代の報酬と加入期間によって変わり、収入が高く(上限あり)、かつ長く働いた人ほど、年金額も大きくなります。

厚生労働省のモデルによると、夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額は、令和8年度で月額23万7279円です。基本的には会社員だった方は国民年金と厚生年金の両方を、自営業だった方は国民年金を中心に受け取るため、同じ70歳代でも、現役時代の働き方によって年金額には差が出ます。

この「毎月入ってくる年金」を土台に、足りない分を貯蓄で補っていく—それが、70歳代の家計の基本的な形です。だからこそ、自分がいくら年金を受け取れるのかを把握しておくことが、老後の見通しを立てる第一歩になります。