4. 機関投資家はどう動く？ 泉田氏が語る投資の鉄則

ここまで様々な新規採用候補を見てきましたが、投資家はこうした情報をどのように活用すべきでしょうか。「TOPIXに採用されれば、インデックスファンドからの買いが入るから、今のうちに買っておけば儲かるのではないか」と考える人もいるかもしれません。

しかし、泉田氏はプロの視点から安易な飛びつきに警鐘を鳴らします。個人でもこうして採用候補を試算できるということは、裏を返せば、プロである機関投資家はとっくに同じ分析を終えているはずだ、というのです。

4.1 採用発表後の「セル・ザ・ファクト」に注意

株式市場には「セル・ザ・ファクト（事実で売れ）」という格言があります。機関投資家は、すでに独自の試算によって「どの企業が採用されそうか」を予測し、事前に行動を起こしている可能性があります。

泉田氏は、市場の織り込み具合について冷静な見方を示します。

「可能性としては一部織り込んでる可能性があるんで、単純に飛びつかない方がいいっていうのがまず1つ」

つまり、正式な採用リストが発表された瞬間、すでに買っていた投資家たちが利益を確定するために一斉に売りに出し、逆に株価が下落するリスクがあるということです。

4.2 最終的に問われるのは「稼ぐ力」

では、投資家はどのような基準で銘柄を選ぶべきなのでしょうか。インデックスへの採用はあくまで需給のイベントであり、企業の根本的な価値を変えるものではありません。

「基本的に組み入れられた後もやっぱり問題だから、ファンダメンタルズしっかり分析して、本当にいい銘柄を自分でリストアップした中から検討するっていうのが正攻法かな」

泉田氏が強調するのは、ROE（自己資本利益率）やWACC（加重平均資本コスト）といった、企業が効率よく利益を生み出しているかを示す指標です。話題性や一過性の利益、あるいは株価指数のイベントに振り回されるのではなく、事業構造や財務体質をしっかりと分析し、「本業で稼ぐ力」を持つ企業を選別することが、投資の王道だと言えます。

5. まとめ

TOPIXの大改革は、日本の株式市場の流動性を高め、海外の機関投資家にも魅力的な市場を作るための重要なステップです。今回の試算で浮かび上がった新規採用候補のリストには、私たちの身近な企業から最先端のテクノロジー企業まで、多様な顔ぶれが並びました。

繰り返しになりますが、本記事で紹介した内容は2026年8月末を基準日と想定した「独自の試算」であり、JPXが公表する確定リストではありません。今後、各社が浮動株を増やすための資本政策を行ったり、業績変動によって時価総額が変わったりすることで、実際の採用結果は変動する可能性があります。

投資家の皆様は、指数採用というイベントだけにとらわれず、各企業が持つ本来の強みや成長性をしっかりと見極めた上で、投資判断を行っていくことが求められます。

【免責事項】

  • 本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、特定の株式の購入や売却について助言や推奨するものではありません。
  • 本記事上の情報に起因、また関連して生じた損害や損失に関しては一切の責任を負いません。
  • 投資判断は最新の決算資料や市場動向などをご自身でご確認の上、自己責任で行ってください。

参考資料

  • JPX総研「TOPIX等の見直しの概要」（2026年5月）
  • JPX総研「東証指数算出要領（TOPIX編）」（2025年12月10日版）
  • 各社 有価証券報告書（浮動株比率・大株主の確認に使用）
  • YouTubeチャンネル「イズミダイズム」

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