50歳は、65歳での老後生活まで残り15年という、老後資金準備のいわば折り返し地点にあたる年代です。

「まだ15年もある」と捉えるか、「もう15年しかない」と捉えるかで、取るべき対策は大きく変わってきます。

仮に夫婦の年金を月15万円、老後の生活費を月16万円とすると、現時点では毎月1万円の不足にとどまります。

しかし、年金は額面通り受け取れるわけではなく、税金や社会保険料が差し引かれた「手取り額」で生活することになります。さらに、老後の生活費は物価上昇の影響を受けて膨らんでいく一方、年金額の改定は物価上昇率をやや下回る形で行われる傾向があるため、実質的な購買力は目減りしていく可能性があります。

この記事では、こうした税・社会保険料の負担やインフレの影響も踏まえたうえで、50歳の夫婦世帯が65歳までの15年間で老後資金をいくら準備すべきかを、貯蓄のみで備える場合と、資産運用を活用する場合の2パターンで試算していきます。

和田 直子

「年金15万円、生活費16万円だから、不足は月1万円で済むはず」と考えると、必要な備えは少なく感じられるかもしれません。しかし、税金や社会保険料の負担、そして物価上昇による生活費の目減りを考慮すると、実際に用意すべき金額はそれよりも大きくなる可能性があります。

まずはこうした要素も含めた、50歳からのリアルな老後資金準備について、一緒に確認していきましょう。

1. この記事の3つのポイント

  •  額面での不足額は月1万円だが、税金・社会保険料を考慮した手取りベースではより大きくなる
  •  生活費のインフレと年金の実質的な目減りを踏まえると、65歳時点の不足額はさらに拡大する可能性がある
  •  貯蓄のみで備える場合と資産運用を活用する場合とでは、必要な毎月の積立額に大きな差が出る