「一人分の年金があれば、老後はそこまで心配しなくても大丈夫だろう」――そう考えている単身の会社員の方は少なくないかもしれません。

老後の資産形成を考える際、いまや共通言語のようになっているのが「老後2000万円問題」というキーワードです。しかし最近では、SNSやニュースのコメント欄などで「昨今の物価高を考えたら2000万円じゃ足りない」「そもそも数年前の古い試算だ」という声も多く聞かれるようになりました。

実際のところ、自分がいくら年金を受け取れて、いくら不足するのかを知らないまま、世間の「足りない」というノイズに漠然とした不安だけを膨らませている方も多いのではないでしょうか。

厚生労働省の統計を見ると、厚生年金を「月10万円台前半」で受け取っている方は決して少数派ではありません。この記事では、仮に「年金が月10万円」「老後の生活費が月15万円」とした場合に生じる「毎月5万円の不足」を軸に、世間の目安に振り回されない、単身会社員の具体的な備えについて考えていきます。

和田 直子

「老後2000万円問題」という言葉だけが独り歩きし、漠然とした不安を抱えている単身の方はとても多いと感じます。私が金融メディアで日々こうした一次資料を読み解く中でも、世間のノイズに振り回されて思考停止してしまうケースは少なくありません。しかし、老後資金の正解は一律ではなく、ご自身の「年金見込み額」と「想定する生活費」の差額を知ることからすべてが始まります。まずは厚生年金のリアルな受給額の分布を知り、自分にとっての本当の不足額を冷静に見極めることから確認していきましょう。

1. この記事の3つのポイント

  •  厚生年金の受給額分布を見ると、月10万円台前半の受給者は実は多い
  •  生活費を仮に月15万円とすると、毎月5万円の不足が生じる計算になる
  •  世間の「2000万円」に惑わされず、貯蓄・資産運用・就労を組み合わせる視点が大切