トヨタ自動車の「プリウス」は、世界初の量産ハイブリッド専用車として誕生して以来、高い燃費性能で幅広い世代から支持を集めるロングセラーモデルです。現行型プリウス(60系)は2023年1月に登場し、スポーティなデザインと走行性能の向上でさらに注目を集めています。
そんなプリウスを購入・所有するにあたって、「自動車税は年間いくらかかるのだろう」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。特に、原則毎年5月31日までに一括で支払う「自動車税」は、維持費を考えるうえで欠かせないポイントです。
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1. 【プリウスの自動車税】「排気量」で決まる自動車税額
自動車税は、車の「総排気量」によって税額が決まります。排気量が大きいほど税額が高くなる仕組みです。
2019年10月1日以降に初回新規登録を受けた自家用乗用車に適用される「自動車税」の税額は以下の通りです。
なお、軽自動車税の納付先は市区町村、自動車税は都道府県です。
- 1000cc以下:2万5000円
- 1000cc超 1500cc以下:3万500円
- 1500cc超 2000cc以下:3万6000円
- 2000cc超 2500cc以下:4万3500円
- 2500cc超 3000cc以下:5万円
- 3000cc超 3500cc以下:5万7000円
- 3500cc超 4000cc以下:6万5500円
- 4000cc超 4500cc以下:7万5500円
- 4500cc超 6000cc以下:8万7000円
- 6000cc超:11万円
- 軽自動車:1万800円
ここで、現行型プリウス(60系)のパワートレインと総排気量を見てみましょう。
- 1.8Lハイブリッド(HEV):総排気量1797cc
- 2.0Lハイブリッド(HEV):総排気量1986cc
- 2.0Lプラグインハイブリッド(PHEV):総排気量1986cc
いずれのパワートレインも総排気量は「1500cc超 2000cc以下」の区分に該当するため、プリウスの自動車税は全グレード共通で年額3万6000円となります。
2. 【プリウスの自動車税】「グリーン化特例」により減額される自動車税
プリウス自動車税1/2
出所:トヨタ
自動車税には、燃費性能や排出ガス性能に優れた車を対象に、翌年度の税額を軽減する「グリーン化特例」という制度があります。
グリーン化特例の対象となるのは、電気自動車(BEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)などで、通常のハイブリッド車(HEV)やガソリン車は対象外です。
プリウスの場合、2.0Lプラグインハイブリッド(PHEV)モデルがグリーン化特例の対象となり、新車登録の翌年度は自動車税が概ね75%軽減されます。一方、1.8Lおよび2.0Lハイブリッド(HEV)モデルは対象外のため、初年度から年額3万6000円が適用されます。
2.1 プリウスのグレード別・自動車税一覧
- U(1.8L HEV・2WD):年額3万6000円
- G(2.0L HEV・2WD/E-Four):年額3万6000円
- Z(2.0L HEV・2WD/E-Four):年額3万6000円
- Z(2.0L PHEV・2WD):年額3万6000円(翌年度は概ね75%軽減で約9000円)
プリウスは全グレードの総排気量が「1500cc超 2000cc以下」に収まるため、基本の自動車税は一律3万6000円です。PHEVモデルのみ、新車登録の翌年度にグリーン化特例による軽減が受けられます。
3. 【プリウスの自動車税】プリウスの維持費を考えるポイント
プリウス自動車税2/2
出所:トヨタ
プリウスの自動車税は、パワートレインやグレードにかかわらず全車「1500cc超 2000cc以下」の区分で年額3万6000円です。PHEVモデルは翌年度にグリーン化特例の対象となるため、2年目の自動車税は約9000円まで軽減されます。3年目以降は通常の3万6000円に戻ります。
ただし、ハイブリッド車(HEV)は購入時の自動車重量税の優遇措置(エコカー減税 ※仕様により異なる)が受けられる場合があるほか、燃費性能の高さによる燃料代の節約も期待できます。
自動車税だけでなく、燃費や購入時の減税措置、保険料なども含めたトータルの維持費で比較検討されることをおすすめします。
参考資料
- トヨタ「エコカー減税・グリーン化特例」
- 東京都主税局「自動車税」
- 総務省「地方税制度|自動車税・軽自動車税」
- 総務省「自動車関係諸税(車体課税+燃料課税)の概要」(PDF)
- 総務省「地方税制度|2019年10月1日、自動車の税が大きく変わります」
LIMO自動車部