2026年も6月下旬に入り、本格的な夏の訪れを感じる季節となりました。
将来の生活設計を考えるうえで、公的年金がいくらもらえるのかは、多くの方にとって関心の高いテーマでしょう。
年金の受給額は、現役時代の働き方や収入、加入していた年金制度によって大きく変わります。
特に、国民年金のみに加入していた場合と、会社員などで厚生年金にも加入していた場合とでは、将来受け取る金額に大きな差が生まれます。
この記事では、日本の公的年金の仕組みを基本から解説します。
そのうえで「平均年収450万円で40年間勤務」というモデルケースを基に、将来の年金受給額を具体的にシミュレーションしていきます。
現在の受給者のデータや、年金から天引きされる税金・社会保険料についても触れ、老後のリアルな家計像を明らかにします。
著者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格(証券外務員一種)/元証券会社社員
1985年生まれ。福岡県出身。筑紫女学園短期大学英文科(現・筑紫女学園大学)を卒業後、2005年に日興コーディアル証券株式会社(現・SMBC日興証券株式会社)に入社。一種外務員資格(証券外務員一種)保有。ファイナンシャルアドバイザーとして、主に富裕層の個人顧客や法人に向けて、株式や債券、投資信託、保険商品などライフプランに寄り添った資産運用を提案する業務に従事。
現在は、株式会社モニクルリサーチのメディア編集本部・LIMO編集部に所属。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。また、専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」でも執筆を行う。(2026年7月11日更新)