3.2 税制優遇が魅力の新NISA・iDeCoを長期的な視点で活用する

定年までにまだ時間があるこの年代は、税制上の優遇措置がある新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）といった制度を活用する好機といえます。

まずは預貯金で万が一に備える生活防衛資金を確保し、その上で余裕資金を使い、無理のない範囲で長期的に継続することが基本となります。

もちろん、投資には元本割れのリスクが伴います。

どのような金融商品や投資手法を選ぶかによって結果は異なるため、ご自身の家計状況や投資に対する考え方、リスクをどの程度受け入れられるかを踏まえて、慎重に判断することが求められます。

4. まとめ：ご自身の状況に合わせた資産形成を

今回のデータで確認したように、40〜50歳代単身世帯の貯蓄額は、平均値では800万円台から900万円台に達する一方で、中央値は100万円から120万円台にとどまっています。

また、「貯蓄ゼロ」の世帯が約3分の1を占めるなど、世帯間での格差が大きいのが実情です。

定年や公的年金の受給開始までには10年から25年という期間があり、この時間を活かして「先取り貯蓄」や税制優遇制度を利用し、着実に備えを増やしていくことが可能です。

2026年も折り返し地点を迎えたこの機会に、ご自身の家計や貯蓄について一度じっくり考えてみてはいかがでしょうか。

※当記事は再編集記事です。

参考資料

マネー編集部貯蓄班