【40〜50歳代】「単身世帯の貯蓄額」はいくら？年間手取り収入から《貯蓄へ回す割合は？》金融資産保有世帯の平均値を見る老後資金のために今から始めたい2つのこと

2. 年間手取り収入から貯蓄へ回す割合は？金融資産保有世帯の平均値

同じ調査では、年間の手取り収入からどの程度の割合を金融資産（預貯金、株式、投資信託、保険など）に回しているかというデータも示されています。

このデータは「金融資産を保有している世帯」のみを対象としており、貯蓄ゼロ世帯は含まれていません。

そのため、先ほどの平均値や中央値とは調査対象の母数が異なる点に注意が必要です。

40歳代と50歳代、どちらの世代も金融資産を保有する世帯のうち約3割が、手取り収入から何らかの形で資産形成を行っています。

しかし、その一方で「全く振り分けなかった」と回答した世帯は6割を超えています。

実際に振り分けた世帯に限定すると、その平均振り分け率は40歳代で37％、50歳代で33％と、比較的高い水準であることがわかります。

このように、同じ「おひとりさま」であっても、貯蓄が全くない方から、手取り収入の3割以上を金融資産に振り向けている方まで、その状況はさまざまです。

40〜50歳代は、定年退職や公的年金の受給開始まで、まだ10年から25年ほどの期間があります。

これまでの貯蓄状況や収入からの振り分け率のデータを参考に、これから取り組めることを2つの観点から考えてみましょう。

毎月コンスタントに貯蓄を続けるためには、生活費を使った後に「余った分を貯蓄する」という考え方ではなく、「先取り貯蓄」を実践することが大切です。

給与が振り込まれたタイミングで、先に一定額を貯蓄や投資に回す仕組みを作れば、毎月着実に資産を積み上げていくことができます。

具体的な方法としては、勤務先の財形貯蓄制度、銀行の自動振替サービス、証券会社のつみたて投資の自動買付などが挙げられます。

まずは無理のない範囲の金額から始めて、家計に余裕が出てきたら徐々に金額を増やしていくのも一つの方法です。

なお、投資には価格変動などのリスクが伴うため、その点も考慮して検討することが重要です。