【20歳代～60歳代】同世代はどれだけ貯蓄があるのか。「4000万円以上」に到達したふたり以上世帯の割合とは？一覧表から全体像を確認「高年収＝高貯蓄」は勘違い？最新統計で見えた「貯まる家計」の実態と、平均に振り回されない防衛術 | 5ページ目 | LIMO

4. 【収入と資産】貯蓄4000万円以上の世帯はどれくらい稼いでいる？年収との関係を検証

貯蓄額に大きく影響する要素の一つが、世帯の年間収入です。

総務省統計局の「家計調査（貯蓄・負債編）2025年平均結果」では、貯蓄額ごとの平均年収も公表されており、収入と貯蓄の関係性を確認できます。

全体としては、年収が高いほど貯蓄額も増える傾向が見られるものの、必ずしも「高収入＝高貯蓄」と単純に言い切れるわけではありません。

参考として、主な貯蓄額帯ごとの平均年収を見てみましょう。

二人以上世帯の貯蓄残高別平均年収1/1

最も高い資産層である「貯蓄4000万円以上」の世帯では、平均年収は837万円となっています。全体の中では高い水準ですが、年収と貯蓄額が常に比例して増加しているわけではありません。

家計管理の方法や支出習慣の違いが、最終的な貯蓄額に大きく影響していることがわかります。

さらに参考として、現役世代が中心となる勤労者世帯のデータも確認してみましょう。

勤労者世帯に限定すると、貯蓄100万円未満の世帯の平均年収は564万円、貯蓄4000万円以上の世帯では1107万円となっています。

現役世代では、収入の増加とともに貯蓄額も増えやすい傾向があり、資産額が大きい世帯ほど年収も高いという関係がより明確に表れています。

ただし、収入が増えても支出が同じように増えてしまえば、資産形成は進みません。

生活水準を必要以上に引き上げず、手取り収入の一部を継続して積み立てる習慣が、将来的な資産の差につながることを意識しておきたいところです。

なお、この「二人以上世帯」の統計には、退職金を受け取り長年かけて資産を築いてきた高齢世帯も多く含まれています。

そのため、「中央値が1000万円を超えていると聞いても、自分たちの状況とはかけ離れている」と感じる現役世代も少なくないでしょう。

特に子育て中の世帯や、社会保険料の負担増に直面している働き盛りの世代にとっては、投資や副業どころか日々の家計管理だけで精一杯というケースも珍しくありません。

全体の数字と自分の家計を比較して必要以上に焦る必要はありません。まずは現在のライフステージに合わせて家計の状況を把握することから始めてみましょう。