紫陽花の色が日ごとに深まり、梅雨の気配を感じる6月中旬となりました。

新年度が始まってから2カ月が過ぎ、生活のリズムも整ってきた頃ではないでしょうか。

特にシニア世代の方々にとっては、ご自身の健康や将来の家計について、改めて考える機会も増える時期かもしれません。

老後の暮らしを支える重要な柱の一つが、公的医療保険制度です。

2026年現在、日本では「団塊の世代」が全員75歳以上となり、後期高齢者の人口割合はさらに高まっています。

これに伴い、医療制度のあり方や自己負担に関するルールは、多くの家庭にとって身近な関心事となっています。

年齢を重ねると医療費が増加する傾向にあり、主な収入源が年金となる世帯では、その負担が家計に与える影響も大きくなります。

特に75歳から適用される後期高齢者医療制度では、所得に応じて自己負担割合が1割・2割・3割と変わるため、その仕組みを理解しておくことが大切です。

この記事では、後期高齢者医療制度の基本的な仕組みから、自己負担割合を分ける「収入・所得の目安」まで、具体的に解説していきます。