雨の日は自宅で過ごす時間も増え、将来の生活設計についてじっくり考える機会になるかもしれません。
総務省が公表した「家計調査報告 家計収支編 2025年」によると、65歳以上の単身無職世帯における可処分所得は11万8465円です。
それに対して1カ月の生活費（消費支出）は14万8445円にのぼります。
この数字は、標準的な単身シニア世帯において、平均で毎月約3万円（正確には2万9980円）の赤字が発生していることを示しています。
そして、この不足分は貯蓄の切り崩しで補っているという厳しい現状が浮き彫りになっています。
このような収支バランスを考えると、老後の生活を安定させるためには、年金に加えていかにして収入や資産を確保するかが重要な鍵となります。
しかし、実際に十分な年金を受け取れている人は、どのくらいの割合で存在するのでしょうか。
この記事では、厚生労働省の資料を基に、現在のシニア世代における「年金受給の実情」と生活に対する意識に迫ります。
