2026年度の公的年金は、前年度から増額されています。物価や賃金の動きが家計に影響するなか、将来どのくらいの年金を受け取れるのか気になる人も多いでしょう。

ただし、公的年金の受給額は一律ではありません。

会社員として厚生年金に加入していた期間が長い人、自営業やフリーランスとして国民年金中心だった人、扶養に入っていた期間が長い人など、現役時代の働き方によって老後の年金額には差が出ます。

特に夫婦世帯では、夫婦それぞれの加入状況や収入水準が、世帯全体の年金額に大きく関わります。平均的なモデルケースだけでなく、ライフコース別の年金額も確認しておきたいところです。

本記事では、2026年度の年金額改定の内容を確認したうえで、ライフコース別の年金額の目安や、夫婦共働き世帯の年金額について見ていきます。