過去最高の業績を叩き出したアドバンテスト、株が急騰。元機関投資家が「構成比率10%超え」のリスクと最新決算を解説 巨大な半導体メーカーである台湾TSMCや韓国サムスン電子向けに、同社のテスターが大量に納入されている

5. 日経平均を左右する「構成比率10%超え」のリスク

業績面では死角がないように見えるアドバンテストですが、株価の観点では「株式市場のメカニズム」に起因する特有のリスクを抱えています。それが「日経平均株価（日経225）における構成比率の極端な上昇」です。

日本経済新聞の報道（2026年1月31日）によると、2026年1月30日終値ベースで、アドバンテストの日経225における構成比率は「12.8%」に達しています。日経平均は225社の銘柄で構成されていますが、たった1社で全体の1割以上を占めるという歪な状態になっているのです。

泉田氏はこの状況に対し、インデックス投資の観点から警鐘を鳴らします。

「1銘柄で10%超えるってちょっと異常じゃない。TOPIXの時もトヨタ確か3%ぐらいだったと思うんだけど、それぐらいだったらあんまり気にしなくてもいいんだけど、10%ってなるとちょっとやっぱり比率としては偏ってるよね」

日経平均株価を算出する日本経済新聞社は、特定の銘柄の影響力が大きくなりすぎることを防ぐため、構成比率が10%を超える銘柄に対しては比率を引き下げる調整（株価換算係数の見直し）を行うルールを設けています。

実際に2026年4月からは、この調整が実施されることが決まっています。比率が引き下げられれば、日経平均に連動するインデックスファンドから機械的な売り注文が出ることになり、株価の下落圧力となる可能性があります。

さらに恐ろしいのは、アドバンテストの株価が日経平均全体に与える影響の大きさです。

「アドバンテストがもし仮に今後暴落するようなことがあったら、日経平均また6万割れちゃうんじゃないかとか、ちょっとこっちもヒヤヒヤするじゃない」

現在の日経平均は、アドバンテストだけでなく、東京エレクトロンやAI関連投資を行うソフトバンクグループなど、特定のテクノロジー銘柄への依存度が高まっています。

泉田氏は「日経225は半導体やAIに軸足を置いたインデックスになっている」と指摘し、幅広い産業に分散されたTOPIXと併せて投資することの重要性を説いています。