2. 過去最高益の裏側:歴史的ヒットがもたらした「ボラティリティ」
東宝の2026年2月期の業績は目覚ましいものでした。営業収入は3,606億円(前期比+15.2%)、親会社株主に帰属する当期純利益は517億円(同+19.4%)に達し、見事に過去最高益を記録しています。
この好業績を牽引したのは、歴史的なメガヒット映画の連発です。国内興行収入を見ると、「鬼滅の刃」無限城編 第一章が驚異の400.4億円を記録。
さらに長編作品として話題を呼んだ「国宝」が206.4億円、「名探偵コナン」最新作が147.4億円、「チェンソーマン レゼ篇」が108.0億円と、100億円を超える特大ヒットが目白押しでした。
しかし株式市場を驚かせたのは、同時に発表された次期(2027年2月期)の業績予想です。営業収入3,450億円(前期比-4.3%)、営業利益620億円(同-8.7%)、当期純利益410億円(同-20.8%)という、大幅な減収減益見通しが示されたのです。
インタビュワーからこの激しい落差の理由について疑問が投げかけられると、泉田氏は決算を作成する企業側の心理を代弁して解説します。
「決算を作る側からすると、こんなにあった翌年ってなると、やっぱり保守的に作らざるを得ない。だってこの2つ(鬼滅の刃と国宝)だけでも合計600億円超だから」
2027年2月期の映画ラインナップには、「ゴジラ -0.0(マイナスゼロポイントゼロ)」「ゴールデンカムイ」「ちいかわ」「名探偵コナン」シリーズなど、強力な作品が控えています。
それでも、前期の「鬼滅の刃」や「国宝」が叩き出した数字があまりにも巨大だったため、その反動減は避けられません。
これこそが、映画事業が抱える「ボラティリティ(変動率)の高さ」という課題です。どれほど優れた制作体制を持っていても、最終的な興行収入は公開してみるまで分からず、業績の振れ幅が極めて大きくなってしまうのです。
