【元銀行員が解説】450万円が《手取り収入》の場合、貯蓄・投資に回すお金「何パーセントが目安？30％？40％？」「思ったより多い？少ない？」年収別でみる《手取り収入》の貯蓄割合はどれくらい？

2. 450万円が《手取り収入》の場合、貯蓄・投資に回すお金「何パーセントが目安？」

先ほどの調査結果を踏まえると、預貯金と投資への振り分けは合計で手取り収入の約30％が目安といえそうです。

たとえば、手取り収入が450万円の場合は年間135万円を貯蓄・投資に回す計算となり、1ヶ月あたり約11万円を振り分けることとなります。

ただし、適切な貯蓄・投資割合は住宅ローンの有無や子どもの人数、老後までの年数など、各世帯の状況によって大きく異なります。「30%」はあくまでひとつの参考値として捉え、自分の家計に合った無理のない金額で継続するようにしましょう。

無理なく貯蓄や投資を続けていくためには、心がけたい3つのポイントがあります。

株式や債券、投資信託などの金融商品への投資を始める際は、必ず手元に「生活防衛資金」を確保しておくことが大切です。生活防衛資金とは、病気やケガなど予想しない支出が発生したときのための資金です。

生活防衛資金を確保せずに投資を始めてしまうと、収入が途絶えたり、急な出費が発生したりしたときに金融商品を解約せざるを得なくなります。

長期投資を継続するためにも、まずは生活費の3〜6ヶ月分を目安に生活防衛資金を確保しておきましょう。

資産形成を後押しする税制優遇を活用することもおすすめです。

たとえばNISAでは上場株式や投資信託で得た利益が非課税になり、効率よく資産運用に取り組むことができます。金融機関によっては少額から利用できますので、まずは無理のない範囲で始めてみるとよいでしょう。

また、私的年金のひとつであるiDeCo（個人型確定拠出年金）では、将来の年金を準備しながら所得控除を受けられるメリットがあります。「公的年以外の収入源を作っておきたい」という場合や、「資産形成に取り組みながら税負担の軽減にも取り組みたい」という場合は、iDeCoの活用が向いているかもしれません。

貯蓄や投資に回す割合は、ライフステージに応じて変化します。たとえば、子どもの教育費の負担が大きい時期や住宅ローンの返済が続く時期、定年退職を迎えて収入が減少する時期など、それぞれで家計の状況は大きく変わります。

1度決めた配分比率を固定し続けるのではなく、定期的に見直しを行い、「現在の家庭の状況に合っているか」ということを点検するようにしましょう。