東映株式会社は、2026年4月21日、ゲーム事業の専業ブランド「東映ゲームズ」の設立を発表しました。SNSでは「荒磯に波」のオープニングをドット絵化したブランドロゴが大きな反響を呼んでいます。
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出所:東映株式会社
1. 東映ゲームズ設立。まずはPC向けタイトルから
東映株式会社は、1951年の創設以来、映画、テレビ、アニメーションの分野で日本のエンターテインメントを牽引してきました。
今回の参入は、中期経営ビジョン「TOEI NEW WAVE 2033」の一環として位置づけられており、映画やアニメに次ぐ「第3の柱」としてゲーム事業を育成する狙いがあります。
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出所:東映株式会社
最初のステップとして、まずはSteam(PC)向けのタイトル開発に注力し、将来的にはNintendo Switch、PlayStation、Xboxといった家庭用コンソールへの展開も視野に入れているとのことです。
2. 「ゼロからの新規IP創出」の方針に驚きの声
東映といえば、『仮面ライダー』『スーパー戦隊』、東映アニメーションを通じた『ドラゴンボール』『ONE PIECE』など、世界的なIP(知的財産)を多数保有しています。
しかし、同社は「ゼロからの新規IP創出」の方針を掲げます。
国内外のクリエイターと協力し、既存のキャラクターを使わずに「ゲーム発の新しい物語」を世界へ届けるとしており、そのストイックな姿勢に驚きの声が挙がっています。
また、新規で制作されたブランドロゴにも注目が集まっています。
それが東映映画の代名詞ともいえるオープニング映像「荒磯に波」のピクセルアニメーション版です。
⋱「あの波」がピクセルアニメに ⋰
— 東映ゲームズ (@toei_games) April 21, 2026
カイロソフト様には、ロゴだけではなくなんと!
東映といえば……
「あの波」のピクセルアニメーション版もご制作いただきました😮
東映ゲームズの想いを
温かく、プロフェッショナルに形にしてくださったカイロソフトの皆さまに… pic.twitter.com/afRMj9z62m
手がけたのは、ドット絵と中毒性抜群の経営シミュレーションゲームで多くのファンを持つゲームメーカー、カイロソフト。
伝統を守りながらも遊び心たっぷりのデザインが反響を呼んでいます。
3. 「センスに脱帽」「可愛すぎる!」と絶賛の声
今回のニュースを受け、SNSでは東映のゲーム事業参入に対する歓迎と期待の声が相次いでいます。
- 「新規IPへの挑戦を応援したい」
- 「手堅く稼ぐのではなく、新しい遊びを作ろうとする姿勢がかっこいい」
- 「スマホゲーじゃなくてSteam先行なのが“ガチ感”あって推せる」
といったコメントが見受けられました。
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出所:東映株式会社
また、ドット絵のロゴにも多数の反応が寄せられています。
- 「あの波をドット絵にするセンスに脱帽」
- 「カイロソフトを起用した時点で勝ちでしょ」
- 「ゲームファンの好みを分かりすぎてる」
と絶賛の模様。早くもファンを獲得しているようです。
新規IPということで、現時点ではイメージをまったく想像がつかない今回の挑戦。果たしてどのようなタイトルが登場するのか、4月24日に予定されている初期作品ラインナップの発表を楽しみに待ちましょう。
4. 国内ゲーム市場の現状:拡大し続ける巨大エンタメ産業
国内のゲーム市場は右肩上がりで拡大を続けています。2020年に初めて2兆円を突破し、2024年には過去最高を記録しています。
株式会社角川アスキー総合研究所が発表している『ファミ通ゲーム白書2025』によると、直近10年の市場規模は以下のように推移しています。
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出所:株式会社角川アスキー総合研究所
- 2015年:1兆2882億円
- 2016年:1兆5008億円(前年比 +16.50%)
- 2017年:1兆6871億円(前年比 +12.41%)
- 2018年:1兆19277億円(前年比 +14.26%)
- 2019年:1兆9946億円(前年比 +3.47%)
- 2020年:2兆1904億円(前年比 +9.82%)
- 2021年:2兆2579億円(前年比 +3.08%)
- 2022年:2兆3150億円(前年比 +2.53%)
- 2023年:2兆3176億円(前年比 +0.11%)
- 2024年:2兆3961億円(前年比 +3.39%)
2020年に2兆円の大台を突破したのは、コロナ禍による「巣ごもり需要」が追い風となったためです。その後、成長スピードは緩やかになったものの、市場規模は縮小することなく拡大を続け、2024年には約2.4兆円にまで達しています。
特に近年は、モバイル(1兆7482億円)が市場の7割以上を占める一方で、PCゲーム(2653億円)や家庭用オンライン(2707億円)の伸びも顕著です。こうした多角的な市場の広がりによって、他業種からの市場参入も増えてきています。
参考資料
LIMOトレンド部