6. 【まとめ】資産形成と取り崩しを見据えた家計戦略の考え方
40歳代・50歳代は、複数の支出が重なる負担の大きい時期である一方、将来に向けた資産形成を進める重要なタイミングでもあります。
他世帯との比較に左右されるのではなく、自身の家計状況を把握しながら、無理のない範囲で資産を積み上げていくことが求められます。
実際の意識調査では、60歳代の単身世帯の約半数が生活費に不安を感じており、二人以上世帯でも余裕のない状況が多数を占めています。
また、不安の要因としては物価上昇が最も多く挙げられ、医療費や介護費の増加への懸念も広がっています。
こうした将来不安に備えるためには、先取り貯蓄を習慣化するとともに、NISAやiDeCoなどを活用しながら、現役期から計画的に資産形成を進める姿勢が重要となるでしょう。
※投資には元本割れのリスクがあります。最終的な判断はご自身で行ってください。
参考資料
- 総務省「2020年基準 消費者物価指数 全国 2026年(令和8年)4月分」
- 厚生労働省「高齢期と年金をめぐる状況」
- 厚生労働省「令和6年版 厚生労働白書」
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」
- 国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」
マネー編集部貯蓄班

