【40歳代・50歳代】働き盛りの貯蓄額は？平均・中央値から見る「格差」と、65歳以上リタイア夫婦のリアルな生活費 貯蓄格差は「共働きの収入の厚みと分散」が鍵。シニアの赤字家計から老後対策を探る

3. 【共働きか片働きか】世帯の収入構造が貯蓄格差を広げる

40歳代・50歳代の貯蓄状況を読み解くうえで見落とせないのが、「世帯の働き方」による違いです。とくに共働きか片働きかによって、収入の安定性や貯蓄の進み方には大きな差が生まれます。

総務省の調査によれば、日本ではすでに共働き世帯が主流となっており、夫婦世帯の約7割を占めています。

3.1 共働き世帯は「収入の厚み」と「分散」で有利に働く

共働き世帯の場合、世帯収入が2本柱となるため、単純に収入総額が高くなりやすいだけでなく、どちらかの収入が一時的に減少しても家計全体への影響を抑えやすいという特徴があります。

また、生活費を分担できることで可処分所得に余裕が生まれ、その一部を貯蓄や投資に回しやすくなります。こうした構造が、結果として資産形成のスピードを押し上げる要因となります。

3.2 片働き世帯は支出イベントの影響を受けやすい

一方で、片働き世帯では主な収入源が一つに限られるため、教育費や住宅ローンといった大きな支出が重なると、貯蓄に回せる余力が圧迫されやすくなります。

特に40歳代から50歳代は、子どもの進学や住宅関連の支出がピークを迎えやすい時期です。

収入が比較的高い水準にあっても、「思うように貯まらない」と感じる背景には、こうした支出構造の違いが影響していると考えられます。

3.3 同じ年代でも「世帯のかたち」で将来資産は変わる

今回のデータで見られる貯蓄額のばらつきには、こうした働き方や世帯構成の違いが少なからず影響しています。単純な平均値だけでは見えにくいものの、「どのような収入構造で家計を支えているか」によって、将来の資産形成の余地は大きく変わってきます。

そのため、自身の状況を把握する際には、他世帯との比較だけでなく、収入の内訳や家計の構造にも目を向けることが重要といえるでしょう。