新緑の鮮やかさが落ち着き、少しずつ梅雨の足音が聞こえてくる頃となりました。日中は汗ばむ陽気となる日が増える一方で、朝晩の寒暖差や徐々に高まる湿度によって体調が左右されやすい時期でもあります。
心身のコンディションに目が向きやすいこうした季節の変わり目は、日常生活を見直すと同時に、これから先の暮らしに備える意識が高まりやすいタイミングです。
なかでも、年齢を重ねるほど関わりが深くなる医療費は、老後の家計を左右する大きな要素として捉えておく必要があります。
団塊の世代がすべて75歳以上となったことで、日本社会は本格的な後期高齢期へと移行しました。医療費の負担は、統計上の問題にとどまらず、実際の生活に直結するテーマとして多くの人に意識されるようになっています。
生命保険文化センターの調査（2025年度）では、「老後生活に不安がある」と回答した人が83.2％にのぼり、多くの人が将来への備えに課題を感じていることが明らかになっています。
こうした流れは、現役世代やこれから高齢期を迎える層にとっても、将来の家計不安として無視できないものとなっています。
すでに、窓口負担が2割となる世帯への配慮措置は終了しており、制度変更の影響を実感する場面は今後さらに広がる可能性があります。
本記事では、こうした制度環境の変化を踏まえながら、医療費の自己負担割合を決める所得基準について、具体的な目安とともに整理していきます。
著者
マネー編集部社会保障班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、厚生労働省や官公庁の公開情報等をもとに社会保障制度や社会福祉、公的扶助、保険医療などをテーマに関する記事を執筆・編集・公開している。
マネー編集部社会保障班は、地方自治体職員出身の太田彩子、日本生命保険相互会社出身の村岸理美、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子など、豊富な経験と知識を有した編集者で構成されている。表彰歴多数の編集者も複数在籍。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務や、国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担った実務経験者も在籍している。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）、一種外務員資格（証券外務員一種）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年8月26日）
監修者
二種外務員資格（証券外務員二種）記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格（証券外務員二種）・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア～LIMO（リーモ）～』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO＆ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。（2026年7月9日更新）
