【働く世帯】平均貯蓄額はいくら?「貯蓄4000万円以上」の割合と、月の生活費を年代別に解説
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物価高が続くなか、毎月の収入からどれだけ貯蓄に回せるのか、不安を感じる世帯も多いのではないでしょうか。
収入があっても、住宅ローンや教育費、日々の生活費などの負担が重なり、思うようにお金が残らない家庭は少なくありません。
実際には、同じ勤労者世帯でも、貯蓄額には大きな差があります。また、年代によって収入や支出のバランスも異なり、手元に残るお金の水準は変わってきます。
本記事では、二人以上の勤労者世帯を対象に、平均的な貯蓄額や中央値、年代別の月間収支を整理しながら、働く世帯の家計の実態を見ていきます。
著者
2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)、証券会社に約8年間勤務し、個人顧客を中心に株式や投資信託、生命保険などの提案・販売に従事。現役世代からシニア層まで、幅広い顧客の資産形成・資産運用をサポート。現在は金融ライター兼個人投資家として活動し、NISA・iDeCo、株式投資・投資信託、年金・社会保険、税金、退職金、相続、住宅ローン、不動産、生命保険など、暮らしとお金に関する幅広いテーマを執筆している。自身も約15年の投資経験を持ち、日本株を中心に資産運用を継続。証券会社で培った実務経験とFPの知識、個人投資家としての経験を生かし、特に資産運用分野を得意としている。(2026年9月2日更新)