5月の大型連休が明け、新年度の慌ただしさも少し落ち着いてくるこの時期。連休中のレジャー費用や、5月に届く自動車税の納付書などを前にして、家計の引き締めやこれからのマネープランについて意識し始めた方も多いのではないでしょうか。
現役世代にとって、日々の生活維持と並行して進める「老後資金の準備」は避けて通れない課題です。
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、単身世帯の60歳代の5割以上が「日常生活費をまかなうのが難しい」と回答しています。
その不安の根源は、足元の物価上昇だけでなく、将来的な医療・介護費の負担増という「見えない支出」にも向けられているのが実情です。公的年金だけで生活を維持するのは、想像以上に険しい道のりかもしれません。
本記事では、老後の柱となる厚生年金に焦点を当て、ひとりで「月額15万円以上」受け取っている人がどの程度いるのか、最新の公的データをもとに解説します。厳しい現実を直視しつつ、自身のライフプランを再点検する一助としてください。
