【70歳代】いまどきシニアの貯蓄額《平均・中央値》家計収支・老齢年金受給事情《データから見る実像》【65歳以上の無職世帯】夫婦ふたり暮らしなら「生活費・直接税や社会保険料」などは毎月いくらかかる？

1. 【老後夫婦世帯】金融資産の実態平均と中央値で見る格差

J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとに、70歳代・二人以上世帯の金融資産の保有状況を確認していきます。

※ここでいう金融資産には、預貯金に加えて、株式や投資信託、保険商品などが含まれており、日常的な支払いに使う普通預金残高は含まれていません。

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）1/7

同調査によると、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円となっています。ただし、平均値は高額資産を持つ世帯の影響を受けやすいため、実態を把握するうえでは中央値も重要な指標です。

中央値は1178万円となっており、多くの世帯がこの水準付近に分布していることが読み取れます。

世帯ごとの貯蓄額分布は以下のとおりです。

貯蓄額の分布を見ると、200万円未満の世帯が20.5％を占める一方で、3000万円以上の金融資産を保有する世帯も25.2％に達しており、老後の資産状況にははっきりとした差が確認できます。

また、100万円未満から300万円未満といった比較的少額の層も一定割合存在する一方で、1000万円以上を保有する世帯も複数の価格帯に分かれており、分布のばらつきの大きさがうかがえます。

貯蓄水準は、退職金の有無や現役時代の収入、相続の有無、さらに健康状態など、さまざまな要因によって左右されます。加えて、公的年金の受給額も加入期間や働き方によって異なるため、同じ年代であっても家計のゆとりには大きな差が生じています。

こうした状況のなかで、金融資産が限られている世帯にとっては、年金収入だけで日常の生活費をまかなうのが難しいケースも少なくありません。

そのため、老後を安定して過ごすには、それぞれの状況に応じた計画的な家計管理が欠かせません。体力に余裕のあるうちにパートなどで収入を補う、不動産や金融商品を活用して副収入を得るといった選択肢を早い段階で検討しておくことが、将来の安心につながります。