4. 公的年金と私的年金を組み合わせた老後資金の準備

厚生年金で月30万円以上を受給する人は存在しますが、その割合はごくわずかとされています。

年金額はこれまでの働き方や加入期間、収入によって大きく異なります。

また、老後生活では医療費や介護費などの突発的な支出が発生する可能性もあり、公的年金だけで生活費をまかなうことが難しいケースもあります。

そのため、老後資金の準備では公的年金に加えて私的年金制度の活用も検討してみるといいでしょう。

iDeCoや企業年金、個人年金保険などを活用することで、公的年金を補う資産形成が可能になる場合もあります。自分の働き方やライフプランに合わせて、老後資金の準備方法を考えていきましょう。

参考資料

柴田 充輝