新緑が目に鮮やかな季節となりました。新年度の慌ただしさも少し落ち着き、まもなくゴールデンウィークを迎えますね。
行楽や帰省など楽しみが多い反面、何かと出費がかさむこの時期。長引く物価高騰も相まって、家計への負担をずっしりと感じていませんか？
現役世代にとって、日々の生活費やイベントごとの支出をやりくりしながら進める「老後資金の準備」は、避けて通れない大きな課題です。
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、単身世帯の60歳代の5割以上が「日常生活費をまかなうのが難しい」と回答しています。
その不安の根源は、足元の生活費の負担だけでなく、将来的な医療費や介護費の負担増という「見えない支出」にも向けられているのが実情です。
公的年金だけで生活を維持するのは、想像以上に険しい道のりかもしれません。
本記事では、老後の生活の柱となる「厚生年金」に焦点を当て、実際の支給日に「ひとりで30万円（月額15万円）以上」受け取っている人がどの程度いるのか、最新の公的データをもとに解説します。
連休を利用して少し立ち止まれるこの時期に、厳しい現実を直視しつつ、ご自身のライフプランやマネープランを再点検する一助としてください。
