まとまったお休みが取れるゴールデンウィーク（GW）は、日頃後回しにしがちな「家計や将来のお金」についてゆっくりと見直すのにぴったりのタイミングです。

新NISA制度がスタートして3年目を迎えた現在。長期的な資産形成への意識が高まる一方で、昨今の物価高騰や株価変動の波を受け、「家計にゆとりがない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

「すぐに使える現金（銀行残高）」は月間生活費の何カ月分？1/4

「すぐに使える現金（銀行残高）」は月間生活費の何カ月分？

出所：400F（フォーハンドレッド・エフ）【オカネコ NISAによる家計圧迫の実態調査】NISA利用者の約4人に1人が「生活防衛資金3ヶ月未満」「家計のゆとり減少」28.2%、10人に1人は「無理をしてNISA継続中」4割以上が「投資額の適正診断」を希望

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2026年4月28日、400F社が公表した「オカネコNISAによる家計圧迫の実態調査」によると、によると、NISA利用者10.4%が「多少無理をしてNISAを継続中」であり、24.9%が「生活防衛資金が3ヶ月分未満」の状態で投資を優先しているという、シビアな実態が明らかになりました。

将来への不安から日々の生活余力を削ってしまい、相場が急変した際にメンタルをすり減らしてしまうリスクも懸念されています。

投資で最も大切なのは、生活を圧迫しない「持続可能なプラン」で長く続けることです。

そこで今回は、GWの家計見直しに役立てていただけるよう、新NISA制度を活用して50歳～65歳まで「毎月5万円」の積立投資を行った場合にどれくらいの資産を築けるのか、シミュレーションした結果をご紹介します。

想定利回り年率1％～5％で試算しましたので、ぜひ参考にご覧ください。あわせて、今さら聞けない新NISAのしくみやメリットについてもわかりやすく解説します。

1. 【今さら聞けない】新NISAを利用する「メリット」とは？

まずは、新NISA制度の基本から整理しておきましょう。

NISAとは、本来であれば運用益に約20.315％の税金が課されるところ、非課税で運用できる制度です。

2014年にスタートしたこの仕組みは、2024年に制度改正が行われ、「新NISA」として生まれ変わりました。