新緑が目に鮮やかになり、間もなくゴールデンウィークを迎える時期となりました。
新年度の慌ただしさも少し落ち着き、連休を利用してご自身の家計や将来に向けた資産形成についてじっくり考えようとしている方も多いのではないでしょうか。
2024年に制度が改正された「新NISA」は、株式や投資信託で得られる利益が非課税となる制度です。
将来に向けた資産形成においてぜひ活用したい制度ですが、実際に利用した場合はどういった運用成果が得られるのでしょうか。
本記事では、新NISAで15年間積立投資をし、その後15年間運用を続けた場合のシミュレーションを行います。
新NISAの基本的な特徴や利用時の注意点も解説しますので、ぜひ本記事を参考に新NISAを活用した資産形成を検討してみてはいかがでしょうか。
1. そもそも新NISAとは
NISA（少額投資非課税制度）は2014年にスタートし、2024年に改正されたことで「新NISA」と呼ばれるようになりました。
新NISAの大きなメリットとして「投資で得られる利益が非課税になる」という点が挙げられます。
本来、株式や投資信託で利益を得た場合、その利益に対して20.315%の税金がかかります。
10万円の利益を得たときに、約2万円が課税される計算です。
しかし、新NISAの専用口座で株式・投資信託を購入すると、利益に対して一切の税金がかかりません。
たとえば10万円の利益を得たときには、丸ごと10万円を受け取れます。
このように、税金を引かれることなく利益を受け取れることが新NISAの大きな利点です。
著者
AFP/2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）
1997年生まれ。大学を卒業後、大手証券会社を経てWebライターとして独立。金融・資産運用分野を中心に1000本以上の記事を執筆し、大手銀行系メディアでの実績も持つ。AFP、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）などの資格を活かし、専門的な内容を初心者にも分かりやすく伝える記事制作を得意としている。
監修者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ～LIMO（リーモ）～』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格（証券外務員一種）、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP1級）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士（FP2級）などの資格保有者も多数在籍。（最新更新日：2025年6月9日）
