「今年こそはお金を貯めたい」と決意を新たに新年を迎えた方もいるのではないでしょうか。厚生労働省やJ-FLECの最新調査を紐解くと、学歴や性別による賃金格差以上に、私たちの「貯蓄のリアル」が見えてきます。中には年収1000万円を超えながら、貯蓄が全くないという世帯も少なくありません。
今回は「みんなのお金事情」として、学歴別の賃金事情と年収別の貯蓄実態を、データをもとにわかりやすく解説します。
1. 【みんなの貯蓄】「学歴で収入はどこまで変わる？」学歴別・性別でみる賃金の平均
厚生労働省で公表の「令和6年賃金構造基本統計調査」について、19歳以下から70歳以上まで幅広い年齢層の労働者を対象にした学歴や性別ごとの賃金（月額）をみていきます。まず全体平均をみると、学歴が高くなるほど賃金水準も高くなる傾向がわかります。高校卒の平均賃金は28.9万円であるのに対し、大学院卒では49.7万円となっており、その差はおよそ20万円に達します。
男女別にみると、いずれの学歴においても男性の賃金水準が女性を上回っています。男性では高校卒が31.3万円、大学卒が41.8万円であるのに対し、女性は高校卒で23.8万円、大学卒で31.5万円となっています。学歴による賃金差に加え、性別による水準の違いも引き続き確認できる結果といえるでしょう。
1.1 賃金は50歳代後半がピーク
年齢階級別にみると、多くの学歴や男女の区分で、賃金は55〜59歳ごろに最も高くなっています。若い時期は緩やかに上がり、働き続ける中で経験や役割が増えるにつれて賃金も高くなり、50代後半でピークを迎える流れが読み取れます。
年功序列の傾向が残る日本の賃金体系は、将来設計を描きやすいのが魅力です。しかし、賃金のピークである50代を待つのではなく、手取りが少ない若いうちから「貯蓄の仕組み」を作れるかどうかが重要です。自分の学歴や性別での賃金ピークを把握し、逆算してマネープランを立てることが、安定した将来への近道となります。
2. 【みんなの貯蓄】年収別の平均貯蓄額《貯蓄額一覧表》で見る！
では、年収別で平均貯蓄額にはどのような違いがあるのか、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が2025年12月に公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」で年収別の貯蓄額を《単身世帯》と《2人以上世帯》の貯蓄額一覧表でみていきます。
※貯蓄額（金融資産保有額）には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。
2.1 《単身世帯》年収別の貯蓄額一覧表
単身世帯でみる年収別の貯蓄額（金融資産保有額）と、資産を全く保有していない「貯蓄ゼロ」世帯の割合をまとめました。
- 年収300万円未満：平均貯蓄額677万円/貯蓄ゼロ33.7％
- 年収300～500万円未満：平均貯蓄額1047万円/貯蓄ゼロ21.8％
- 年収500～750万円未満：平均貯蓄額1398万円/貯蓄ゼロ14.0％
- 年収750～1000万円未満：平均貯蓄額2766万円/貯蓄ゼロ8.5％
- 年収1000～1200万円未満：平均貯蓄額2261万円/貯蓄ゼロ22.2％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額6122万円/貯蓄ゼロ5.3％
年収が上がるにつれて平均貯蓄額も増える傾向にありますが、注目すべきは「年収1000万円～1200万円未満」の層で、実に単身世帯の約2割が貯蓄ゼロとなっている点です。この割合は年収300万円〜500万円未満の層（21.8％）と同等であり、高収入であっても必ずしも資産形成ができているわけではない実態が浮き彫りとなっています。
一方で、年収1200万円を超えると平均貯蓄額は6122万円まで跳ね上がり、貯蓄ゼロの割合も5.3％まで急減するなど、超高所得層では二極化がより顕著になります。貯蓄を増やすためには、学歴や年収による「入り口」の金額だけでなく、ライフスタイルに合わせた計画的な支出管理が不可欠であると言えるでしょう。
2.2 《2人以上世帯》年収別の貯蓄額一覧表
2人以上世帯における年収別の貯蓄状況を見ていきましょう。単身世帯とはまた異なる、世帯ならではの傾向が表れています。
- 年収300万円未満：平均貯蓄額858万円/貯蓄ゼロ 28.6％
- 年収300～500万円未満：平均貯蓄額1431万円/貯蓄ゼロ 17.0％
- 年収500～750万円未満：平均貯蓄額1755万円/貯蓄ゼロ 12.4％
- 年収750～1000万円未満：平均貯蓄額2222万円/貯蓄ゼロ 9.3％
- 年収1000～1200万円未満：平均貯蓄額2725万円/貯蓄ゼロ 6.8％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額5635万円/貯蓄ゼロ 8.8％
2人以上世帯では、年収1200万円未満までは収入が増えるほど「貯蓄ゼロ」の割合が順調に低下しており、単身世帯に見られた「年収1000万円台での貯蓄ゼロ急増」のような現象は起きていません。注目すべきは、年収300万円未満の層でも平均貯蓄額が858万円に達しており、単身世帯の同所得層（677万円）を上回っている点です。
一方で、年収1200万円以上の世帯では貯蓄ゼロの割合が8.8％と、前の所得層（6.8％）よりわずかに上昇しており、ライフステージの変化に伴う支出増が家計を圧迫しているケースが推察されます。総じて、世帯人数が増えることで将来への備えに対する意識が高まる傾向にありますが、依然として高年収層でも一定数が「貯蓄なし」という厳しい現実に直面していることがわかります。
3. 【みんなの貯蓄】今年こそ貯めたい！計画的な資産形成をはじめよう
今回は「みんなのお金事情」として、学歴別の賃金事情と年収別の貯蓄実態を、データをもとに解説しました。学歴や性別によって賃金水準に違いはあるものの、収入が高ければ自動的に貯蓄が増えるわけではないことが、各種調査から見えてきました。
特に年収1000万円を超える層でも、一定割合で「貯蓄ゼロ」の世帯が存在している点は注目されます。一方で、世帯人数やライフステージによって、貯蓄の傾向や意識には違いがあることも確認できました。収入の多寡に目を向けるだけでなく、自分に合った支出管理と早めの備えを意識することが、将来の安心につながりそうです。
参考資料
村岸 理美
