結果は「3万8730円」となり、投じたはずの5万円を下回っていることになります。
こう見ると、ドルコスト平均法が万能ではないということにお気づきかと思います。株価が下がる中でドルコスト平均法を続けても、平均の買い付け値は下がるものの、含み損失という傷口はどんどん開いていきます。
これは株式市場でいう「難平(なんぴん)買い」に近いものがあります。
そして、株式市場では「難平買いはするな」という戒めもあります。
ドルコスト平均法は買い付ける資産の目利きがすべて
ドルコスト平均法は、長期的に資産が右肩上がりである資産で基本的にはうまく機能するものです。
先ほども見たように、資産価格が下げトレンドの資産をドルコスト平均法で買い続けると含み損失が拡大します。
資産価格がレンジ内(ボックス圏内)の資産であれば、継続的に買い続けていれば、レンジ内での推移の中で資産価格の上昇局面で含み益が出て、下降局面で含み損が出るというのを繰り返すことになります。したがって、レンジ内で資産価格が推移する対象についてはトレーディング(売買)が必要ということになります。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
執筆・編集した記事は、累計で1億PVを超える実績があり、Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。老後の生活設計、年金制度の最新動向、ライフイベントに備えた資産形成などに強みをもつ。
メンバー全員が【1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)】【2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)】【CFP®資格】【一種外務員資格(証券外務員一種)】などの専門資格を保有し、実務から得た知識をもとに、複雑なお金の問題を「わかりやすく、正確に」伝えることに注力している。
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