【後期高齢】75歳以上の生活費実態。医療費「1割・2割・3割」を分ける《所得の壁》とは？リタイア世帯の家計収支データも紹介毎月の家計収支は黒字になってる？生活費は平均いくら必要か

貯蓄の内訳を見ると、全体の約66％を預貯金が占めており、株式や投資信託といった有価証券は約18％にとどまっています。

長い老後を見据えると、単に資産を保有するだけでなく、できるだけ減らさずに使い続ける視点が重要になります。

とくに物価が上昇している局面では、預貯金は金額自体が変わらなくても、実質的な価値が目減りする可能性があります。

そのため、インフレに比較的強い資産を組み合わせるなど、リスクを抑えた形で分散投資を取り入れ、資産全体で物価上昇に備える工夫が、資産寿命を延ばすうえで欠かせないでしょう。

6. まとめにかえて

長寿化が進むいま、資産を預貯金として持っているだけでは十分とは言えなくなっています。

シニア世代に入ってからも、資産をできるだけ長く使い続けるための工夫、いわゆる「資産寿命」を意識した取り組みが欠かせないでしょう。

「人生100年時代」を生きる私たち現役世代にとって、老後の安心度は、早い段階からどれだけ丁寧に準備を重ねてきたかによって大きく左右されます。

年末年始は、お金や暮らしを見直す良い機会です。

NISAやiDeCoといった税制優遇制度を活用し、将来に向けた資産形成の「種まき」を検討してみるのも一つの方法でしょう。

また、「老後資金の準備」というと、貯蓄や資産運用に目が向きがちですが、公的年金についての理解を深めておくことも重要です。

公的年金には、65歳より前に受給を始める「繰上げ受給」や、受給開始を遅らせて受給額を増やす「繰下げ受給」といった選択肢があります。

事前に知っておくことで、自分に合った形で制度を活用できる可能性が広がります。

日々の家計管理を丁寧に行い、着実に貯蓄を積み上げる習慣とあわせて、年金をはじめとする「公的な支援」にも意識を向けておくことが、長い老後を安心して過ごすための土台となるでしょう。