3.3 60歳代・70歳代向けの対策（年金受給世代）

会社員の場合、まず退職金の使い道をよく検討しましょう。住宅ローンの一括返済や資産運用などが考えられますが、老後の毎月の収入や支出、貯蓄の取り崩しなどを慎重にシミュレーションして、使い道を決めましょう。

資産運用を行う場合、リスクを抑えるために分散投資することが重要です。預貯金などの安全資産と投資などのリスク資産のバランスを取ることがポイントです。

また、リスクの大きな投資は避けたほうがいいでしょう。

公的年金だけでは生活費が不足する場合、可能な範囲で働き続けることも検討しましょう。65歳以降も厚生年金に加入しながら働けば、将来の年金額も増え、繰下げ受給も可能となります。

4. まとめにかえて

二人以上の世帯の全年齢貯蓄平均額は1374万円、中央値は350万円です。60歳代まで年齢が上がるほど平均貯蓄額は増加し、中央値は70歳代が最も高くなります。

ただし、平均値と中央値の差が示すように、貯蓄額には大きな個人差があります

お金を貯めるためのポイントは、年代によって異なります。30歳代は教育資金と住宅資金の準備、40歳代・50歳代は老後資金の本格的な準備が必要です。

60歳代、70歳代は、年金や給与所得、貯蓄の取り崩しで老後生活を賄ないつつ、バランスの取れた資産運用を行うことがポイントとなります。本記事を参考に、自分にあった貯蓄方法を見つけましょう。

参考資料

西岡 秀泰