必ずしも結婚式を挙げたり、新婚旅行に行く必要はありませんが、結婚に関係する費用を考えれば、500万円近く必要になってしまうという調査結果です。
「お金がかかるのが目に見えているので、結婚を言い出せない」（30代男性）
というような声もあります。
それぞれが独身時代にそれなりの貯蓄があったり、親などからの資金面でのサポートもあれば資金繰りは楽になるでしょうが、そもそもどの程度の予算を前提にするかで結婚資金に必要な金額は変わってくるでしょう。
子どもの出産費用と教育資金
同整理によれば、出産費用として、「出産費用の総額（入院料・質量差額・分娩量・検査・薬剤料・処置・その他）で約51万円（出所：国民健康保険中央会）。
また、教育資金として「子供一人当たりの総額（幼稚園から高校まで公立、大学のみが私立の場合）」で約993万円（出所：文部科学省）がかかるとしています。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年（696か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2026年2月7日）。
