厚生労働白書にある、2014年の総務省の「全国消費実態調査」によれば、60代（60から69歳）の23.6％が貯蓄額で3000万円以上、また13.9％が2000万円以上3000万円未満となっています。

つまり、約半分の世帯で貯蓄が2000万円以上あると回答しています。

貯蓄ゼロ世帯も60代で5％

一方で、貯蓄額がゼロという世帯も5.5％、150万円未満が7.2％、150以上300万円未満が5.4％となっています。

これらを合計した300万円未満の世帯が18.1％もあり、約2割の二人以上世帯が貯蓄額で300万円未満というのが現実です。

そもそも退職金がなかったり、退職金があっても住宅ローンや教育ローンの返済に充ててしまい貯蓄できなかったりするケースもあるでしょう。こうした貯蓄ができるかどうかというのは世帯によって事情はまちまちでしょう。

何歳から老後資金が必要になるのか

老後の生活に備えた貯蓄を老後貯蓄といいますが、では、一体いつからが老後で、何歳から料後に向けた貯蓄を取り崩すタイミングなのでしょうか。