【みんなの貯蓄額一覧】貯蓄4000万円以上の割合は13.9%！貯蓄4000万円以上ある世帯の「平均年収」はいくら？ 【年代別】みんなは収入の何パーセントを貯蓄に回している？

将来の生活設計や老後の備えを考えるとき、「周りがどれくらい貯蓄しているのか」は多くの人が気になるポイントです。

特に、経済的な安心感につながる「貯蓄4000万円以上」というラインは、多くの家庭にとってひとつの目安になりやすい金額といえます。

本記事では、最新の統計データをもとに、貯蓄4000万円以上の世帯割合や平均年収を紹介します。

※金額等は執筆時点での情報にもとづいています。

1. 【みんなの貯蓄額一覧表】年代別の平均貯蓄額（中央値・平均値）はいくら？

まずは、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」のデータを参照し、20〜70歳代の二人以上世帯における平均貯蓄額を確認していきましょう。

【二人以上世帯】20歳代〜70歳代の「平均貯蓄額（平均・中央値）」

• 20歳代：平均値382万円・中央値84万円
• 30歳代：平均値677万円・中央値180万円
• 40歳代：平均値944万円・中央値250万円
• 50歳代：平均値1168万円・中央値250万円
• 60歳代：平均値2033万円・中央値650万円
• 70歳代：平均値1923万円・中央値800万円

20歳代では平均382万円・中央値84万円と少ない一方で、60歳代になると平均2033万円・中央値650万円と大きく増加していることがわかります。

さらに、70歳代では平均1923万円とわずかに減少するものの、中央値は800万円と全世代の中で最も高く、長年の貯蓄が反映されているといえます。

では、「貯蓄4000万円以上」を保有している世帯は、どのくらいの割合になるのでしょうか。

2. 「貯蓄4000万円以上」を保有している二人以上世帯は何パーセント？

総務省統計局「家計調査報告 貯蓄・負債編 2024年(令和6年)平均結果の概要（二人以上の世帯）」によると、二人以上世帯で貯蓄4000万円以上ある世帯は13.9%となっています。

• 平均値：1984万円
• 貯蓄保有世帯の中央値：1189万円

• 100万円未満：10.2%
• 100～200万円：4.9%
• 200～300万円：4.9%
• 300～400万円：4.9%
• 400～500万円：4.0%
• 500～600万円：4.3%
• 600～700万円：3.9%
• 700～800万円：3.1%
• 800～900万円：3.3%
• 900～1000万円：2.8%
• 1000～1200万円：5.8%
• 1200～1400万円：4.5%
• 1400～1600万円：4.5%
• 1600～1800万円：3.0%
• 1800～2000万円：3.0%
• 2000～2500万円：6.7%
• 2500～3000万円：5.1%
• 3000～4000万円：7.2%
• 4000万円以上：13.9%

つまり、全体の約14％、およそ7世帯に1世帯が貯蓄4000万円以上を保有している計算になります。

一方で、残りの約86％の世帯は4000万円未満であり、さらに貯蓄1000万円に届かない世帯も少なくありません。

上記から、多くの世帯が高額な貯蓄を保有しているわけではない現状がうかがえます。

では、貯蓄4000万円以上を保有している世帯の平均年収はどのくらいなのでしょうか。

3. 貯蓄4000万円以上ある世帯の「平均年収」はいくら？

総務省統計局の「家計調査 貯蓄・負債編　第8-11表＜貯蓄・負債＞貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高（二人以上の世帯・勤労者世帯）」によると、貯蓄4000万円以上の二人以上世帯の平均年収は791万円となっています。

【貯蓄額別の平均年収（二人以上世帯）】

• 100万円未満：475万円
• 100～200万円：558万円
• 200～300万円：614万円
• 300～400万円：624万円
• 400～500万円：600万円
• 500～600万円：606万円
• 600～700万円：648万円
• 700～800万円：633万円
• 800～900万円：667万円
• 900～1000万円：642万円
• 1000～1200万円：688万円
• 1200～1400万円：643万円
• 1400～1600万円：670万円
• 1600～1800万円：655万円
• 1800～2000万円：709万円
• 2000～2500万円：688万円
• 2500～3000万円：739万円
• 3000～4000万円：716万円
• 4000万円以上：791万円

「貯蓄4000万円以上」というと、年収1000万円を超えるような高所得層をイメージする人も多いかもしれません。

しかし、実際には年収800万円に満たない世帯も多く、堅実な家計管理によって大きな貯蓄を築いているケースもあると考えられます。

上記から、年収が突出していなくても、長期的な計画と管理によって高額な貯蓄を形成できる可能性があることがわかります。

4. 【年代別】みんなは収入の何パーセントを貯蓄に回している？

では最後に、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」をもとに、現役世代（二人以上世帯）が手取り収入のうちどの程度を貯蓄に回しているのかを確認していきます。

調査結果によると、各年代における手取り収入からの貯蓄割合は以下のとおりです（金融資産保有世帯のうち、金融資産に振り分けている世帯を対象）。

【二人以上世帯：手取り収入からの貯蓄割合の平均】

• 20歳代：14%
• 30歳代：14%
• 40歳代：13%
• 50歳代：12%
• 60歳代：13%
• 70歳代：14％

上記調査の二人以上の世帯では、どの年代でも手取り収入のうちおよそ1割前後を貯蓄に回している傾向が見られます。

老後の生活に備えるためには、収入が安定している現役世代のうちに、計画的な資産形成を進めておくことが大きなポイントとなるでしょう。

5. まずは手取りの1割を貯蓄に回してみよう

本記事では、最新の統計データをもとに、貯蓄4000万円以上の世帯割合や平均年収、その特徴を紹介していきました。

老後の生活や将来の安心を見据えたとき、「いくら貯蓄しているか」は家計にとって重要な要素です。

今回紹介したデータからも、貯蓄4000万円以上を保有する世帯は一部にとどまり、多くの世帯はそれ以下の水準にあることが明らかになりました。

ただし、年収が極端に高くなくても、計画的な家計管理と長期的な積み重ねによって大きな貯蓄を築くことは可能です。

また、どの年代でも手取り収入の約1割程度を貯蓄に回している傾向があることからも、日々の習慣が将来の資産額を左右します。

今のうちから無理のない範囲で貯蓄を積み上げていくことが、老後の安心につながる第一歩といえるでしょう。

参考資料

• 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
• 総務省統計局「家計調査報告 貯蓄・負債編 2024年(令和6年)平均結果の概要（二人以上の世帯）」
• 総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編　第8-11表＜貯蓄・負債＞貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高（二人以上の世帯・勤労者世帯）」

中本 智恵