世帯年収がもし1000万円あれば、日々の生活にも余裕ができ、老後に向けた貯蓄もできるのに、、と感じる人もいるかもしれません。
では、実際の年収1000万円世帯はどのくらい貯蓄をしているのでしょうか。また、老後はいくらの年金を受け取れるのでしょうか。
本記事では、年収1000万円世帯の世帯貯蓄額と老後の年金受給額を紹介します。
1. 「年収1000万円世帯」の貯蓄額はいくら?
ではさっそく、年収1000万円世帯の平均貯蓄額を確認しましょう。
J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」によると、世帯年収1000~1200万円の二人以上世帯の金融資産保有額は以下のとおりです。
1.1 世帯年収1000〜1200万円未満二人以上世帯の金融資産保有額の分布
- 非保有:6.8%
- 100万円未満:2.2%
- 100~200万円未満:4.0%
- 200~300万円未満:2.8%
- 300~400万円未満:2.5%
- 400~500万円未満:2.2%
- 500~700万円未満:6.8%
- 700~1000万円未満:5.3%
- 1000~1500万円未満:13.6%
- 1500~2000万円未満:9.9%
- 2000~3000万円未満:12.4%
- 3000万円以上:29.4%
- 無回答:2.2%
- 平均値:2725万円
- 中央値:1520万円
金融資産保有額は平均で2725万円、中央値は1520万円となっています。
また、もっとも割合が高い金融資産保有額は3000万円以上で29.4%です。
ちなみに、年間収入が300~500万円未満の世帯の平均金融資産保有額は1431万円、中央値は550万円となっています。
やはり、年収1000万円世帯は多くの貯蓄ができていることがわかります。
2. 「年収1000万円世帯」はいくらの年金をもらえるのか
年収1000万円世帯は貯蓄をしやすいだけでなく、老後にもらえる年金も高額です。これは、厚生年金が現役時代の平均年収と勤務期間によって受給額が決まるためです。
では、年収1000万円世帯はいくらの年金を受け取れるのでしょうか。以下の条件で、平均年収別に見た年金受給額をシミュレーションしてみましょう。
- 1973年4月1日生まれ
- 23歳から65歳到達まで会社員として勤務
- 65歳から年金受取を開始
シミュレーションの結果は以下のとおりです。
2.1 平均年収ごとの目安年金受給額(額面)
平均年収 年金受給額の目安(額面)
- 200万円 月額10万6000円
- 300万円 月額12万5800円
- 400万円 月額14万2000円
- 500万円 月額16万2000円
- 600万円 月額18万2500円
- 700万円 月額19万8000円
- 800万円 月額21万3000円
- 900万円 月額23万6000円
※公的年金シミュレーターでは、65歳と66歳の年額が異なる場合があります。これは、65歳まで働いた際の保険料納付実績が全額反映されるのが翌年(退職時改定後)になることや、受給開始年(65歳)は誕生月によって受給月数が12カ月に満たない計算になることがあるためです。66歳以降の金額が、将来的に継続して受け取れる「本来の年額」の目安となります。
例えば、共働き世帯で夫婦ともに平均年収が500万円の場合、月額32万4000円を受け取れます。
また、夫が平均年収800万円、妻が平均年収200万円の場合は、月額31万9000円の年金を受給可能です。
これだけの金額がもらえれば、年金だけで生活できる世帯もあるでしょう。
※ただし、老齢年金からも税金や社会保険料等が引かれます。
3. ゆとりのある老後を送りたい人は年収アップを目指そう
将来の年金額を増やしつつ、今の生活も豊かにするには、収入の入り口を広げることが近道です。ここで重要なのは、「本業での年収アップ」と「副業での上乗せ」には、それぞれ異なるメリットがあるという点です。
3.1 本業の年収アップ(将来の年金を増やす)
今の会社で昇進する以外にも、業界を変えるだけで年収が50万円以上変わることは珍しくありません。厚生年金に加入して働く場合、「今の年収が増える=将来もらえる年金が増える」ことに直結します。転職でベースの年収を上げることは、老後の安心を育てる最も効率的な方法の一つです。
3.2 副業での上乗せ(今のゆとりと資産形成)
一方で、副業で月5万円稼ぐことも身近な時代になりました。副業収入は原則として年金額には反映されませんが、「今使えるお金」や「新NISAなどでの資産運用」に回すことで、老後の備えを盤石にできます。
本業で年金基盤を固め、副業でゆとりを生み出す。ぜひ、転職や副業を組み合わせた「世帯年収1000万円」を目指して、将来の選択肢を広げてみてください。
4. 年収アップの次は資産形成!
貯蓄額を増やすには、貯金以外に資産形成も検討してみてください。
今は低金利のため銀行預金だけではお金があまり増えません。一方、株式や投資信託などに投資すると、資産額が増える可能性が高いです。
また、資産形成をするなら新NISAの利用がおすすめです。新NISAは、投資で得た利益が非課税となるため、より効率的に資産運用をおこなえます。
新NISA口座は証券会社などの金融機関で簡単に口座開設できるので、ぜひ年収アップの次は新NISAでの資産運用を検討してみてはいかがでしょうか。
参考資料
苛原 寛