貯蓄が多い世帯を羨ましいと思う人もいるでしょう。
貯蓄が多いと、ゆとりのある老後生活が送れることに加えて、趣味を楽しんだりや大切な方との時間を有意義に過ごせたりすることが期待できます。
では、「貯蓄が4000万円以上」もある世帯は、どのくらいの割合いるのでしょうか。
本記事では、みんなの貯蓄額を一覧表で確認し、貯蓄が4000万円以上ある世帯の割合を紹介します。
貯蓄が4000万円以上ある世帯の「平均年収」も解説しますので、ぜひ参考にしてみてください。
1. 【貯蓄額の一覧表】憧れの「貯蓄4000万円以上」世帯はどれくらいいる？
早速、みんなの貯蓄額一覧表と貯蓄が4000万円以上ある世帯の割合を確認しましょう。
総務省統計局「家計調査報告 貯蓄・負債編 2024年(令和6年)平均結果の概要（二人以上の世帯）」によると、二人以上世帯における貯蓄額の分布と平均値・中央値は以下の通りです。
なお、貯蓄には預貯金の他に生命保険や株式、投資信託なども含まれます。
1.1 【二人以上世帯】貯蓄額の分布割合
貯蓄額 分布割合
- 100万円未満：10.2%
- 100～200万円：4.9%
- 200～300万円：4.9%
- 300～400万円：4.9%
- 400～500万円：4.0%
- 500～600万円：4.3%
- 600～700万円：3.9%
- 700～800万円：3.1%
- 800～900万円：3.3%
- 900～1000万円：2.8%
- 1000～1200万円：5.8%
- 1200～1400万円：4.5%
- 1400～1600万円：4.5%
- 1600～1800万円：3.0%
- 1800～2000万円：3.0%
- 2000～2500万円：6.7%
- 2500～3000万円：5.1%
- 3000～4000万円：7.2%
- 4000万円以上：13.9%
- 平均値：1984万円
- 貯蓄保有世帯の中央値：1189万円
世帯によって、かなり貯蓄額に差があることがわかります。
貯蓄額の平均は1984万円、中央値は1189万円です。
また、貯蓄額が4000万円以上ある世帯は13.9％となっています。
もちろん少数派ではありますが、意外に4000万円以上の貯蓄がある世帯も多いと感じる人もいるのではないでしょうか。
2. 「貯蓄4000万円以上」世帯は高年収？
貯蓄が4000万円以上ある世帯は、やはり高年収なのでしょうか。
総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編 第8-11表＜貯蓄・負債＞貯蓄及び負債の1世帯当たり現在高（二人以上の世帯・勤労者世帯）」によると、二人以上勤労世帯における貯蓄額別の年間収入は以下のとおりです。
2.1 【二人以上勤労世帯】貯蓄額別の年間収入
貯蓄額：年間収入
- 100万円未満：544万円
- 100～200万円：625万円
- 200～300万円：693万円
- 300～400万円：736万円
- 400～500万円：696万円
- 500～600万円：709万円
- 600～700万円：755万円
- 700～800万円：754万円
- 800～900万円：828万円
- 900～1000万円：797万円
- 1000～1200万円：797万円
- 1200～1400万円：809万円
- 1400～1600万円：862万円
- 1600～1800万円：827万円
- 1800～2000万円：876万円
- 2000～2500万円：861万円
- 2500～3000万円：943万円
- 3000～4000万円：979万円
- 4000万円以上：1087万円
貯蓄が4000万円以上ある世帯の平均年収は1087万円です。
貯蓄100万円未満世帯の平均年収は544万円のため、その差は約2倍となっています。
やはり、貯蓄が多い世帯は高年収であることがわかります。
ただし、世帯年収1087万円は共働き世帯であれば、そこまで難しい数字ではないかもしれません。
3. 貯蓄以外に年金受給額もチェック！
貯蓄をする人の多くが、老後資金の準備を目的としています。ただし、老後生活は貯蓄額に加えて年金受給額も生活水準を大きく左右します。
会社員や公務員は現役時代の平均年収と勤務期間によって受給額が異なるため、自分が老後にどのくらいの年金をもらえるのか目安を把握しておきましょう。
以下の条件で、平均年収別に年金受給額の目安をシミュレーションします。
- 1973年生まれ
- 23歳から65歳到達まで会社員として勤務
- 65歳から年金受取を開始
シミュレーションの結果は以下のとおりです。
3.1 平均年収ごとの目安年金受給額（額面）
平均年収 年金受給額の目安（額面）
- 200万円 月10万7000円
- 300万円 月12万7000円
- 400万円 月14万2000円
- 500万円 月16万2000円
- 600万円 月18万1000円
- 700万円 月19万7000円
- 800万円 月21万3000円
- 900万円 月23万4000円
例えば、共働き世帯で二人とも平均年収600万円であれば、年金だけで月36万2000円をもらうことが期待できます。
月36万円あれば、年金だけで暮らせる人もいるでしょう。
このように自分の世帯が老後にいくら年金をもらえるかを把握しておくことで、老後に必要な貯蓄額の目安がわかります。
4. ライフスタイルや家計に合わせて、貯蓄や資産形成を
本記事ではみんなの貯蓄額を紹介しましたが、貯蓄額を増やすには「貯金」だけでなく「資産運用」も選択肢の1つとなるでしょう。
低金利の現代において、預貯金だけではお金を増やすことが難しい傾向にあります。
そのため、税制優遇制度である新NISAを活用して、資産形成する方も増えています。
通常、投資は利益に対して約20％の税金がかかりますが、新NISA制度を活用して投資をすれば税金がかかりません。
ただし、資産運用は利益が期待できるだけでなく、価格変動リスクなどが伴うことをよく理解しておくことが大切です。
ライフスタイルや家計に合わせて、貯蓄や資産形成を検討してみてはいかがでしょうか。
参考資料
苛原 寛
