3.5 年収が高くなるほど投資性商品の保有額が高い
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世帯年収ごとの金融資産（預貯金・株式・債券・投資信託）保有額を見ると、株式・債券・投資信託といった投資性商品は、年収が高くなるほど保有率も高くなる傾向があります。
預貯金で得られる利子は微々たるものであり、それだけで資産を大きく増やすことは難しいでしょう。
家計や資産の状況に合わせて、より積極的な資産形成を目指す場合は、投資性商品も選択肢の一つとなります。
年収が高い世帯ほど投資性商品に回す資金があると考えられ、余剰資金を活用してさらに資産を増やしているといえるでしょう。
4. 資産運用を検討する際は、金融商品の特徴をよく理解しておきましょう
日本における富裕層と準富裕層には、それぞれ純金融資産保有額による基準があり、その世帯数や保有資産規模は年々増加傾向にあります。
富裕層・準富裕層は投資性商品を保有している割合が多く、余剰資金を活用して積極的に資産形成をしていると考えられます。
「資産を増やしたい」「いつかは富裕層に入りたい」と考えている人は、投資性商品の保有を検討してみるのも1つの選択肢としてあるでしょう。
ただし、資産運用は利益が期待できるだけでなく、価格変動リスクなどが伴います。
資産運用を検討する場合は、金融商品ごとに異なる特徴や市場の動向などについてよく理解しておくことが大切です。
参考資料
- 株式会社 野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」
- 厚生労働省「2023（令和5）年 国民生活基礎調査の概況」
- 厚生労働省「平成24年 国民生活基礎調査の概況」
- 厚生労働省「平成14年国民生活基礎調査の概況」
- 金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査（2024年）」
木内 菜穂子
