がんと診断されたとき、最も心配になるのは治療にかかる費用ではないでしょうか。手術、抗がん剤、放射線治療など、長期にわたる治療は想像以上の経済的負担となることがあります。
本記事では、がん治療の実際の費用データをもとに、公的制度を活用した自己負担の軽減方法や、万が一治療費が払えない場合の対処法について専門的な観点から詳しく解説します
1. がん治療で発生する費用の種類
がんと診断され、治療をするとなった場合、どんな費用がかかってくるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。
1.1 直接的な治療費用
がん治療では、手術費用、抗がん剤などの薬剤費、放射線治療費が主要な費用となります。これらは基本的に公的医療保険の対象となるため、現役世代の場合は3割負担で治療を受けることができます。
ただし、先進医療や自由診療を選択する場合は全額自己負担となるため注意が必要です。特に、がん治療の選択肢を広げたい場合は、このような高額な治療費も考慮に入れておく必要があります。
1.2 入院・療養にかかる費用
がんの手術や集中治療のための入院では、医療費以外にもさまざまな費用が発生します。個室での療養を希望する場合の差額ベッド代は、全国平均で1日あたり約8000円となっており、入院期間が長引くほど大きな負担となります。
また、入院時の食事代や日用品レンタル費用、家族の交通費や宿泊費なども公的医療保険の対象外となるため、これらの費用も想定しておく必要があります。
1.3 治療に伴う生活費の増加
がん治療中は、通常よりも健康管理に配慮した食生活やサプリメント摂取、定期的な通院のための交通費など、さまざまな追加費用が発生します。
特に、抗がん剤治療による脱毛に対応する医療用ウィッグは数万円から数十万円の費用がかかることがあり、治療費以外の負担も軽視できません。
2. 主要ながん種別の治療費と入院期間
では、実際にがんに罹患するとどれくらいの費用がかかるのでしょうか。がんの発症部位別に、治療費の平均と入院日数を見ていきましょう。
2.1 白血病の医療費実態
令和4年度の統計によると、白血病の年間入院件数は約9万件で、1入院あたりの平均在院日数は約18日となっています。1入院あたりの平均費用は約183万円と高額ですが、これは抗がん剤などの化学療法が治療の中心となるためです。
白血病は他のがんと比較して発症率は低いものの、治療期間が長期化しやすく、経済的負担が大きくなる病気の一つです。
2.2 胃がんの医療費実態
日本人に多い胃がんは、年間入院件数が約25万件、1入院あたりの平均日数は約11日と比較的短期間です。入院費用の平均は約69万円ですが、外来治療も年間約250万件と非常に多く、1回あたり約4万9000円の費用がかかります。
胃がんは手術後の外来治療が重要な役割を果たすため、退院後の継続的な治療費用も十分に考慮する必要があります。
2.3 子宮頸がんを含む子宮がんの実態
子宮がんは年間入院件数が約10万件に対し、外来治療件数が約96万件と通院治療中心の病気です。入院費用は1回あたり約68万円、外来治療は1回約3万7000円となっています。
早期発見の場合はレーザー治療による日帰り手術も可能ですが、進行すると予後に大きく影響するため、定期検診による早期発見が経済的負担軽減の観点からも重要です。
2.4 上皮内がんの医療費実態
上皮内がんとは、がんが上皮の内部にとどまっている比較的早期発見のがんです。特に女性の場合、子宮頸がんは上皮内がんで見つかることが多いとされています。
上皮内がんの年間入院件数は約51万件であるのに対し、外来治療の件数は年間約1260万件と、大幅に外来治療の件数が多い特徴があります。
治療費は、入院1件あたり約59万円、外来治療の場合は1件あたり約2万円程度と大きな差があります。このデータには上皮内がん以外にも、ポリープなどの良性腫瘍も含まれています。
外来でポリープの処置をする程度であれば医療費を抑えることができますが、上皮内癌で入院・手術治療を行うとそれなりの医療費負担になることが考えられるため注意が必要です。
2.5 大腸がんの医療費実態
大腸がんは、現在日本で最も罹患者数が多いがんとして知られています。入院件数は年間約48万件、外来治療は年間約412万件と、外来治療も非常に多いのが特徴です
入院にかかる費用は1件あたり約72万円、外来治療は1件当たり約5万円となっています。外来治療の多さをふまえると、退院後の通院治療にかかる費用も考慮しておくと良いでしょう。
3. がん治療で活用できる公的制度
がん治療には高額な医療費がかかりますが、実際に負担する額は公的制度を利用することで軽減できます。ここからは、がん治療時に利用できる公的保障について解説していきます。
3.1 高額療養費制度による負担軽減
高額療養費制度は、月額の医療費自己負担に上限が設けられており、上限を超えて負担した額はあとから返還される制度です。70歳未満の場合は年収に応じて自己負担額が5段階に分けられています。
例えば年収約370〜770万円の方の場合、月額負担上限は「8万100円＋（医療費−26万7000円）×1％」となります。そのため、がん治療で高額な医療費がかかったとしても、1カ月の負担額は約9万円前後となります。
また、年間3回以上高額療養費制度を利用すると、4回目から「多数回該当」により上限額がさらに軽減される仕組みもあります。
3.2 傷病手当金制度の活用
会社員や公務員が利用できる傷病手当金は、がん治療により就業不能となった場合に、標準報酬月額の約3分の2を通算1年6カ月受給できる制度です。
ただし、自営業者やフリーランスは対象外となるため、民間の保険で収入減少に備えておくことがより重要になります。
4. 自己負担額の具体的計算例
具体的な計算例を用いて、公的制度を利用したときの自己負担のイメージをしてみましょう。
4.1 高額療養費制度を利用した場合
年収700万円の方が月額100万円の医療費がかかる治療を受けた場合を例に計算してみます。
まず高額療養費制度の上限額は：
8万100円＋（100万円−26万7000円）×1％＝8万7430円
3割負担では30万円の支払いが必要ですが、実際の負担は8万7430円となり、差額の21万2570円が還付されます。
4.2 年間治療を継続した場合の負担
同じ条件で1年間治療を継続した場合、多数該当制度により4回目から月額負担が4万4400円に軽減されます。
年間負担総額：8万7430円×3カ月＋4万4400円×9カ月＝約66万円
これに差額ベッド代や食費などの実費負担が加算されることになります。
5. 治療費支払いが困難な場合の対処法
公的制度のおかげで自己負担額は軽減できても、毎月治療が続くと医療費負担が重くのしかかることもあります。がんの種類や進行状態によっては、治療が長引くことも考えられます。
がんの治療費の支払いが難しくなってしまった場合はどうすればよいのでしょうか？詳しく解説していきます。
5.1 限度額適用認定証の活用
事前に健康保険組合等から「限度額適用認定証」を取得することで、医療機関での支払いを高額療養費制度の上限額内に抑えることができます。これにより一時的な多額の支払いを避けられます。
治療予定が決まっている場合は、可能な限り事前に手続きを行うことをおすすめします。
5.2 がん相談支援センターの活用
経済的な困窮により治療継続が困難な場合は、全国のがん診療連携拠点病院等に設置されている「がん相談支援センター」に相談できます。匿名かつ無料で、治療費に関する相談や各種制度の案内を受けることができます。
6. がん治療に必要な貯蓄額の目安
公的制度を利用して治療費を軽減できたとしても、がん治療にはまとまったお金が必要になります。最低どれくらいの貯蓄があれば安心して治療に向き合うことができるでしょうか。
6.1 具体的な必要資金の算出
年収700万円の方が1年間がん治療を行う場合を想定すると、
医療費自己負担：8万7430円×3カ月＋4万4400円×9カ月＝66万1890円
収入減少分（傷病手当金利用時）：700万円－462万円＝238万円
その他雑費：数十万円
合計で約300万円以上の備えがあると、経済的な心配をせずに治療に専念できる計算になります。
ただし、病状や治療期間、就業状況により必要額は大きく変動するため、この金額はあくまで目安として考えてください。
7. 民間がん保険の必要性と選び方
万が一がんと診断されても安心できるだけの資産がある人はそこまで多くないかもしれません。そのため、民間の保険である程度がんに備えておくのがおすすめです。
7.1 がん保険加入の重要性
2022年度の調査によると、入院時の費用補填手段として生命保険を利用した方が63.6%と最も多く、多くの人が保険による備えを重視していることがわかります。
がん保険の加入率は全体で39.1%、特に40代では約5割の方が加入しており、がんリスクの高い年代での備えが進んでいます。
7.2 がん保険選択のポイント
現在のがん保険は、診断時に受け取れる一時金タイプが主流となっています。これは入院の短期化や外来治療の増加に対応したもので、治療方法に関わらず幅広く活用できるメリットがあります。
保険選びでは、一時金の受取回数制限や上皮内がんの保障範囲、免責期間（通常90日間）を十分に確認することが重要です。
7.3 医療保険との効率的な組み合わせ
既に医療保険に加入している場合は、保障の重複を避けるためがん保険では診断一時金や通院治療保障など、医療保険でカバーされない部分を重点的に準備することをおすすめします。
先進医療特約についても、医療保険で付加していればがん保険での重複加入は不要です。
8. まとめ
がん治療には想像以上の費用がかかりますが、公的制度を適切に活用することで自己負担を大幅に軽減できます。しかし、それでも数十万円から数百万円の費用負担は避けられないため、民間のがん保険による備えも重要な選択肢となります。
最も重要なのは、健康なうちから計画的に備えを準備しておくことです。がん保険は罹患後の加入はできないため、早めの検討をおすすめします。
ほけんのコスパ編集部
