【50歳からの新NISA】65歳までに《1000万円》を準備できる?「シミュレーション結果」を見る!
老後はいくら年金をもらえる?《現役時代の平均年収ごとに年金額をシミュレーション》
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50歳代になると、老後に本当にお金は足りるのか、不安を感じる人も少なくありません。
「老後にお金がなくなったらどうしよう」「あと1000万円あれば安心できるのに」。
そんな思いを抱く人もいるのではないでしょうか。
しかし、まだ諦める必要はありません。
今から資産運用を始めたとしても、老後までに1000万円を準備できる可能性は期待できます。
本記事では、金融庁のつみたてシミュレーターをもとに、50歳から新NISAを活用して「65歳までに1000万円を準備できるのか」シミュレーションした結果をご紹介します。
あわせて、50歳代における「貯蓄額の平均や中央値」や「現役時代の平均年収ごとに年金額をシミュレーションした結果」についても紹介するので、ぜひ参考にしてください。
1. 50歳の貯蓄はどれくらいある?
では実際に、いまの50歳代の人たちはどのくらい貯蓄があるのでしょうか。
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査」によると、50歳代・二人以上世帯の貯蓄額は次のようになっています。
1.1 50歳代二人以上世帯世帯の金融資産保有額
- 非保有 :29.2%
- 100万円未満 :8.7%
- 100~200万円未満 :5.9%
- 200~300万円未満 :5.1%
- 300~400万円未満 :3.7%
- 400~500万円未満 :3.2%
- 500~700万円未満 :6.3%
- 700~1000万円未満 :5.8%
- 1000~1500万円未満 :7.6%
- 1500~2000万円未満 :3.8%
- 2000~3000万円未満 :6.3%
- 3000万円以上 :10.7%
- 無回答 :3.8%
- 平均値 :1168万円
- 中央値 :250万円
中央値は250万円と、決して高い金額ではありません。
さらに、貯蓄ゼロという世帯も全体の3割近くあるため、老後に向けて十分なお金があるとは言えないでしょう。
著者
1級ファイナンシャル・プランニング技能士。慶應義塾大学商学部会計ゼミにて会計を学んだ後、東京海上日動火災保険株式会社に就職。企業が事業活動を行ううえでの自然災害や訴訟に対するリスク分析・保険提案を3年間行う。「企業が倒産しない」・「事業で安定的に利益を出す」ための適切な保険でのリスクヘッジの提案に努めた。
特に、製造業者や工事業者に対する賠償責任保険や工事保険の提案が得意。取引先企業の社長・経理・人事・プロジェクト担当者など様々な部署への営業活動を行った。上場企業の新規事業に対する保険提案が評価され、全国社員への社内プレゼンを実施した経験もある。
また、1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を活かし、取引先従業員に対するNISAやふるさと納税に関するセミナーの実施経験有。現在は、SNSやWebコンテンツを通じて金融情報の発信を支援する株式会社ファイマケの代表を務める。
監修者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格(証券外務員一種)、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月9日)