老後の年金、現役時代の働き方が影響する！厚生年金の「個人差」に注目【年金一覧表】60歳代・70歳代・80歳代「厚生年金と国民年金」平均年金月額をチェック！

老後の生活を支える公的年金。その受給額は、一人ひとりの現役時代の働き方によって大きく変わります。

とくに会社員や公務員が加入する厚生年金は、年金加入期間や年収が反映されるため、同じ世代でも受給額に大きな差が生じやすいです。

この記事では、厚生年金の「個人差」に注目しながら、どれくらいの人がどれくらいの年金を受け取っているのか、実際のデータをもとに解説します。

1. 2025年度の年金額の例《前年度比＋1.9％》

公的年金の年金額は、賃金や物価の動きを反映して年度ごとに見直されます。2025年度は前年度から1.9％の増額改定となりました。

この改定率は、すでに6月に支給された「4月・5月分の年金」から適用されています。すでに年金を受給している人には、6月の支給タイミングに合わせて日本年金機構から新しい年金額が記載された通知書類が届いています。

※1 昭和31年4月1日以前生まれの方の老齢基礎年金の満額は月額6万9108円（対前年度比＋1300円）
※2 厚生年金は「男性の平均的な収入（平均標準報酬（賞与含む月額換算）45万5000円）」で40年間就業した場合に受け取り始める年金（老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金（満額））の給付水準

すでに年金を受給している人に、毎年6月に日本年金機構から届くのが「年金額改定通知書」「年金振込通知書」です。

年金額改定通知書：今年度（4月分以降）の年金額がいくらになったかが分かります。

年金振込通知書：年金から天引き（特別徴収）される税金や社会保険料の内訳と、実際に振り込まれる手取り額（振込額）が記載されています。

このように、年金からも、現役時代と同様に介護保険料、医療保険料、住民税、所得税など特別徴収（天引き）されるお金があります（※）。

「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認できるのはあくまで「額面の見込み額」であり、手取り額はそれより少ない点に注意が必要です。

※ただし、年金の受給額が年額18万円未満の場合など、年金からの天引きとならないケースもあります。