そう、マイホームは収益を生まないのでそもそも投資ではなく、高額な消費です。よほどの地価上昇があるタイミングを例外として、新築物件であれば買った瞬間に売ろうとしてもかなり損をするはずなので、投資としては説明がしづらいものです。

2. 賃貸を前提に作られていない

駅近のタワーマンションであればこの点は問題ありませんが、一戸建ての物件だと、将来誰かに賃貸をする前提では選ばないでしょう。自分たちが快適に生活できることを前提に建てられ、または選ばれているので、いざというときに借り手がすぐに見つかるのかは考慮されていません。

なので、売却する場合にも価値が低く評価されがちですから、賃貸用の物件と比較すると流動性にもやや欠けると言えるでしょう。

3. インフレ・金利の上昇に対応できない

国土交通省の「平成26年度 民間住宅ローンの実態に関する調査 結果報告書」によれば、貸出残高ベースで、

“平成25年度末時点では「変動金利型」（52.4％）の割合が最も多く、次いで「固定金利 期間選択型」（35.7％）が多くなっている。”

とあり、全期間固定を選択する人は圧倒的に少数派です。超低金利の恩恵を受けるべく、フラット35を使えば良いのにと個人的には思いますが、多くの人はより見た目の金利が低い、変動金利を選択しているのですね。