40歳代・50歳代は収入が増えてくる世代でもある一方で、住宅ローンや教育費といった費用がかかる世代でもあります。
出費が続いていると、貯蓄ができていないという方も多いと思います。しかし、老後を年金収入だけでやりくりするのは難しい可能性もあり、現役世代の間に老後の生活資金を貯めておけるのが理想ですが、一般的にはどれくらいの貯蓄ができているのでしょうか。
この記事では、40歳代・50歳代の貯蓄額をJ-FLEC（金融経済教育推進機構）のデータをもとに紹介します。その後には、貯蓄を増やす方法についても触れているので、是非参考にしてみてください。
1. 【40歳代】みんなの貯蓄額はいくら？《平均値と中央値》
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、40歳代・二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値は以下のとおりです。
1.1 40歳代・二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：944万円
- 中央値：250万円
40歳代・二人以上世帯は金融資産を保有していないと答えた世帯が全体の25.7％いました。
およそ4分の1が貯蓄額ゼロとなっています。
2. 【50歳代】みんなの貯蓄額はいくら？《平均値と中央値》
ここからは、50歳代の貯蓄額の平均値および中央値を見ていきます。
40歳代同様、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考にしました。
2.1 50歳代二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
- 平均値：1168万円
- 中央値：250万円
40歳代と比較して、平均値は上昇、中央値は同じという結果でした。
ちなみに、金融資産を保有していないと回答した世帯は29.2％となっています。
3. 貯蓄ができない方向け！すぐ実践できる貯蓄のポイント《3選》
老後に向けて貯蓄は重要です。
ここでは、老後に向けて貯蓄を増やす3つの対策を紹介します。
3.1 家計の支出を見直す
老後に向けて貯蓄を増やすうえで、家計の見直しは欠かせません。
いくら収入があっても、支出がそれを上回っていれば貯蓄は増えないからです。
固定費と変動費どちらの見直しも重要ですが、固定費から始めるとよいでしょう。
固定費は毎月決まってかかる費用であり、一度削減するとそのあとは手間をかけなくてもその効果が続きます。
とくに、金額の大きなものから見直すと効率よく支出を減らせるでしょう。
3.2 天引きで貯蓄する仕組みを活用する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、給料から天引きする仕組みを活用するのも効果的です。
手元にお金があると使ってしまうという方もおり、毎月余った分だけ貯蓄する方法はうまくいきにくい場合もあります。
その点、天引きで貯蓄する仕組みであれば、最初に一定の金額が給与から引かれるので、着実に貯蓄を増やせるでしょう。
天引きだと手間もかからないのでおすすめです。
3.3 各種控除や資産運用の活用を検討する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、各種控除や資産運用の活用も検討したいところです。
医療費控除や生命保険料控除を活用すれば税負担を軽減できたり、またiDeCoやNISAを活用すれば効率よく貯蓄を増やしたりすることも可能でしょう。
ただし、資産運用についてはリスクがつきものです。必ずしも貯蓄が増えるとは限りません。
取り組む前には入念な情報収集をし、自身に合った方法や金融商品で、余剰資金で少額からスタートするとよいでしょう。
4. 【40歳代・50歳代】現役世代の間に老後資金を準備しよう
40歳代・50歳代の貯蓄事情について見てきました。
40歳代・50歳代ともに、1000万円以上貯蓄がある割合が30%以上いましたが、金融資産が0（ゼロ）の割合も40歳代が25.7%、50歳代が29.2%いるという結果になり、二極化している傾向が見られました。
40歳代・50歳代は大きな出費がかさむ時期でもありますが、60歳代が近くなっている世代です。将来のことを後回しにしていると、あっという間に年金受給が始まってしまうかもしれません。
年金収入が主になると、生活費を賄うだけで精一杯になっている可能性もあります。現役世代で稼ぎが多い間に、少しずつ老後資金の準備を始めましょう。
最近では、新NISA制度を活用している現役世代も増えています。運用にはリスクが伴い、損失が出る可能性があります。そのため、投資内容をよく理解する必要がありますが、40歳代・50歳代から資産形成を開始することで、年金受給開始までに時間を味方につけてリスク分散をすることができるメリットがあります。
毎月の積立から開始できる運用もあるので、興味がある方はリスクを調べた上で検討してみてはいかがでしょうか。
