4. 夫婦で協力すれば「世帯年収1000万円超え」も夢ではない
本記事では、年収1000万円以上の割合や、高所得世帯の貯蓄事情について解説していきました。
給与所得者の中で年収1000万円を超える人は5.5%にとどまる一方で、世帯単位で見ると年収1000万円以上の割合は12.3%に達しています。
年収1000万円以上世帯の約7割が共働きであることがあり、夫婦で収入を合算することで達成が十分可能であることがうかがえます。
しかし、世帯年収が増えても必ずしも貯蓄額が増えるとは限らず、家計の状況や将来設計次第では、年収1000万円以上の世帯でも貯蓄が思うように増えないケースもあります。
貯蓄を増やしたい場合は、収入アップを目指すだけでなく、家計の見直しや住宅ローン・教育費の計画をしっかり立てることが重要です。
参考資料
和田 直子
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
LIMO編集部記者/一種外務員資格（証券外務員一種）/元銀行員
神戸松蔭女子学院大学卒業後、株式会社三菱UFJ銀行に入社。三井住友信託銀行に転職後、資産運用アドバイザー業務に従事。投資信託・ファンドラップ・個人年金保険・外貨預金の販売を中心に、生命保険・医療保険、住宅ローン・事業性ローン、贈与、相続、遺言信託、不動産など、シニア世代を中心とした個人顧客向けの資産運用コンサルティング業務に約10年間従事する。特に投資信託や保険商品の提案を得意とし、豊富な金融知識を活かした顧客ニーズに沿う提案が強み。表彰歴多数。一種外務員資格（証券外務員一種）
FX関連のメディアで執筆・編集を経験したのち、2023年に株式会社モニクル傘下の株式会社モニクルリサーチ（旧：株式会社ナビゲータープラットフォーム）に入社。くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」のマネー編集部にて、厚生労働省管轄の厚生年金保険と国民年金（老齢年金・障害年金・遺族年金）、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、資産運用、NISA、iDeCo、住宅ローン、カードローン、FX、為替相場、株式投資などを中心に企画・執筆・編集・監修を行う。Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成。【2025年6月16日更新】
